プレスリリース 2014年第7号
2013年の海外旅行マーケットの実態 「JTB REPORT 2014 日本人海外旅行のすべて」が完成
2014年07月29日
JTB総合研究所
2013年の日本人海外旅行者数は1747万人(前年比5.5%減)
過去最高の前年から102万人減少の背景と展望を分析
- 旅行者数の減少要因は主に「円安」と「中韓への旅行者」
- 観光目的の海外旅行の経験値の高いリピーター層が落ち込む
- 一人旅が増加。特にシニア層の変化が顕著に
2013年の日本人海外旅行マーケットの実態をまとめた「JTB REPORT 2014日本人海外旅行のすべて」が完成しました。同レポートはJTB版海外旅行白書として、海外旅行アンケート、業界動向、諸機関の統計資料などをもとに、現在JTB総合研究所が調査分析、編集を行っております。1988年以来今年で27回目の発行です。
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◇同レポートでまとめた内容について、9月9日(火)13:30~ 東京・大手町 フクラシア東京ステーションにて、最近の消費動向から旅行市場と将来の旅行トレンドとともに、「JTB総合研究所 旅行マーケットセミナー」で取り上げ解説いたします。
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レポート概要は以下のとおり
「JTB REPORT 2014 日本人海外旅行のすべて」
- 監修 株式会社ジェイティービー
- 編集・発行・販売 株式会社JTB総合研究所
- 定価 12,960円 (本体12,000円)
(要旨)
1.中韓方面への旅行者減と円安の影響
海外旅行者数の減少は中韓方面への旅行者減(2012年第3四半期~第4四半期)から始まり、円安の影響で中韓方面以外も減速(2013年第1四半期以降)したが、2013年第4四半期以降は影響一巡でマイナス幅も縮小した状態となっている。
【中韓方面への旅行者数の海外旅行者総数に対する寄与度】
資料:法務省、中国国家旅游局、韓国観光公社
注:韓国方面、中国方面、その他の方面の寄与度の合計は海外旅行者総数の前年同期比に一致する
2.これまでにないパターンで減少した2013年の海外旅行者数
90年代半ば以降、市場では旅行経験の高い層が需要を下支えしてきたが、2013年はまさにその層が大きく落ち込んだ。金融危機(2008年)の後、新たにパスポートを取得して海外に行きはじめた人々を中心に海外旅行に対してカジュアルなイメージを持つ層が増加した結果、為替レートの変動等に影響を受けやすい市場に変化したのではないかと考えられる。
【海外旅行経験値、旅行目的別にみた海旅総数に対する増加寄与度】
資料:経験値と目的別にみたシェアは(株)JTB総合研究所「海外旅行実態調査」、旅行者総数は法務省統計に基づく
注:過去の海外旅行経験回数が10回以上の者を経験値「高い」、9回以下の者を「低」としている
推計は15歳~69歳の旅行者数をベースとしたもの
「観光/2回以上」とはその年に2回以上、観光目的で海外旅行した者
「観光/1回」はその年の旅行回数が1回であった者
3.ひとり旅の増加、シニア層も今後変化が加速か
観光目的の旅行では「ひとり旅」の割合が大きく増加した。とりわけシニア層における変化が顕著となっている。シニア層は夫婦旅行が多いことが特徴と考えられてきたが、FITを選ぶかパッケージかといった旅行形態の好みには世代による違いが大きく、今後はFITやエスコートの付かないパッケージの利用が増えていくのではないかと考えられる。
【年代別にみた「ひとり旅」比率の推移】
資料:(株)JTB総合研究所「海外旅行実態調査」
4.今後の見通し
国内旅行を含む日本人の旅行需要は上向いているとみられるが、海外旅行の希望率はこの10年間で最低レベルまで下がっており、中韓方面への旅行者減や円安などが主な要因と考えられる。今後はビジネス需要がリードして回復に向かうとみられ、2014年度下期以降、40代~50代のミドル層や60代以上のシニア層もプラスに戻してくるのではないか。一方、若年層は女性を中心に円安の影響が大きいとみられることから、回復が遅れる恐れがある。円安の影響は1米ドル100円前後のレートが続けば、これ以上の旅行者数減に結びつくことはないだろう。
【海外旅行の希望率】
資料:(株)JTB総合研究所「海外旅行実態調査」
注:2001年までのデータは(公財)日本交通公社の調査による
お問い合わせ
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