2016年のコラム
2016年のコラム一覧です。
「G7サミット」日本開催からみる国際会議開催地域への啓発と普及について
2008年から数えて8年ぶりのG7サミットは、2016年4月11日、12日の外務大臣会合（広島）を始まりに、5月26日、27日の首脳会議（伊勢志摩）以降も、9月11日、12日に保健大臣会合（神戸）、24日、25日に交通大臣会合（軽井沢）まで各地で開催される。G7サミットは「主要国首脳会議」と呼ばれ、日、米、英、仏、独、伊、加、7か国の首脳並びに欧州理事会議長及び欧州委員会委員長が参加して開催される首脳会議である。大臣会合と開催地との関係、開催地が受入側として決定以来取り組んでいること、住民・市民に対する理解や普及活動等を通じて、サミットや国際会議等の誘致・開催地域への普及と啓発について考察してみたい。
太田 正隆客員研究員
Make a good choice
現在、日本では地域創生のキーファクターとして観光に期待がかかっている。ほぼ初めて観光振興に取り組むといってもいい日本の地域も少なくないが、その姿は当時の新生クロアチアの観光振興を思い起こさせる。2007年から東アジアにおけるクロアチア政府観光局の準備に従事し、2015年まで代表を務めた筆者の経験を通じて、日本の‘Make a good choice’ について考察したい。
エドワード トゥリプコヴィッチ 片山客員研究員
海外旅行
災害からの観光復興
2016年4月14日夜に始まった一連の「平成28年熊本地震」は、4月16日未明の「本震」を含む無数の余震の震源となった熊本・大分両県に、大きな被害をもたらしました。建物や道路、鉄道施設などの被害、土砂崩れ等による農業・製造業などへの影響は大きく、地元経済に大きな打撃となりました。同時に、地震による観光客の減少は九州全体の観光産業に大きな影響を与えています。本コラムでは、今後の観光復興を進める上でのポイントについて考えます。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
これからの訪日中国人旅行者を考える
政府は訪日外国人数を2020年に4000万人、2030年には6000万人とする目標を掲げました。目標達成の過程では、国別、さらには国の中でも様々な価値観を持つ旅行者への対応が求められる時代となります。本コラムでは、ライフスタイルや旅行への意向などから旅行者を5つのタイプに分けた「旅ライフセグメント5」を用いて、訪日中国人旅行者のニーズをより深くとらえてみます。
早野 陽子主席研究員
‘優しさ’は新しい移動機会を創る～小さな子ども連れや妊産婦の旅行への配慮を考える～
2016年4月より障害者差別解消法の施行が決まり、「ユニバーサルデザイン」に注目が集まってきています。これに伴い観光の分野においても、誰もが安心して旅行を楽しめる「ユニバーサルツーリズム」の普及に向けた環境整備を進めようという動きが始まりつつあります。JTB総合研究所もサポートする、誰もが楽しめる旅行の環境づくりについてレポートします。
若原 圭子主席研究員
訪日インバウンド市場で存在感を高める、中国やアジア新興国のミレニアル世代
ここ数年急伸している中国やアジア新興国からの入国者は、20代、30代の割合が高くなっています。2000年目前に生まれたこの世代は「ミレニアル世代」と呼ばれ、価値観、社会活動、消費行動において新しい潮流になると近年海外で注目されています。今回は、今後訪日インバウンド市場の中心となり得るミレニアル世代の価値観やライフスタイルをひも解いてみます。
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
新潟県の離島 粟島の未来創生事業から考える小規模・超高齢化地域の産業の未来像
周囲に島が無い「孤立型離島」で、日本で4番目に人口が少ない自治体であり、高齢化率が日本で最も高い離島の1つと考えられる新潟県粟島浦村。粟島浦村の、高齢社会に対応する観光サービス提供の仕組みの構築、教育と産業の連携による地域経済活性化の実践を通して、小規模・高齢化する地域の産業の将来像について考察してみます。
上田 嘉通客員研究員
地域社会における神社・仏寺が目指す方向性
近年、地域コミュニティの核として機能していた神社や仏寺の物理的・心理的なハブ機能が失われつつある。一方で、「美坊主図鑑」や“御朱印集め”をする若年女性が出現している。地域活性化の方策を模索する社寺とともに、文化・文化財の継承、地域コミュニティの中で社寺が担うべき機能、人的交流を通じた地域経済への貢献の方策を事例とともに考える。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長