2017年のコラム
2017年のコラム一覧です。
みなとまちの魅力を世界に発信
日本への外国人旅行者は2016年に2,400万人を突破した。一年ほど前まで政府が定める訪日外国人客の目標は、2020年に2,000万人、2030年は3,000万人であったが、2020年の目標を2016年に前倒で達成したこととなる。ここでは、海外からの旅行者が日本のみなとまちの何に感動しているのか、みなとまち独自の資源や魅力を海外へ訴求するためには何が必要なのかを考えてみたい。 *本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年6月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
「地方創生」の成否を担う大学の可能性
昨年から巻き起こった「地方創生」の波を受け、全国各地で観光振興を通じて交流人口を増やし、新規産業を創出、さらにはインバウンドを迎い入れる環境整備の推進によって地域活性化を果そうという様々な動きが生まれています。こうした一連の地方創生政策の成果を生み出すには、地域内外の様々な智慧を取り入れ、それらを融合させ新たな「知」を生み出し、さらには地域を担う「地域経営人財」が活躍するための具体的な「場」と「ノウハウ」が必要となります。地方創生の実現に向けて、筆者は教育研究を通じて「ノウハウ」を開発するとともに、新たな知を生み出す具体的な「場」として大学をはじめとした高等教育機関の存在を改めて見直す必要があると考えます。本稿では、地方創生の成否を担う大学の可能性について考察します。
吉田 賢一
新型機材が拓くLCCの新規国際路線とは
日本でもすっかり定着したLCC。既にご利用になられた方も多いのではないでしょうか。 LCCの主力機は短距離用小型機であるエアバスA320シリーズやボーイング737シリーズです。航空機メーカーは航空各社の要望に応えるべく低燃費かつ航続距離の長い機種の開発に取り組んできました。本文ではLCC機材として最大のシェアを誇るエアバスA320シリーズの新型機材‘Ａ320neo’に焦点を当て、もはや「短距離」機材とは言えない新型機材が切り拓くLCCの新規国際路線の可能性について紹介します。
野村 尚司
金融機関における観光産業への投融資の現状と課題
金融機関における観光産業への投融資は、課題を抱えながらも新たなフェーズに入ったと言える。金融機関自らがプラットフォームを構築するための投資を行い、観光産業のみならず、他産業への波及効果を狙う事例も出てきている。また2018年1月に施行予定の住宅宿泊事業法は積年の課題であった長期滞在マーケットの構築を促し、金融機関の新たな投融資の広がりにつながるはずである。
※本コラムは、金融ジャーナル社発行「金融ジャーナル7月号」（2017）に掲載された原稿を許可を得て再掲するものです。
篠崎 宏客員研究員
みなとまちの観光資源の活かし方、育て方
地域に根付いた産業や匠、生活文化・伝統など、地域のあらゆるモノ、コトには観光資源としての可能性が潜んでいる。みなとまちの観光についても、地域らしさを再度掘り起し、地域の人達が作り上げる観光の視点で、もう一度見直す価値はあるはずである。みなとまちの観光資源の活かし方、育て方について考察する。*本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年4月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
実践の段階に移行するDMOのマネジメント
「DMO（Destination Management /Marketing Organization/ディスティネーション・マネジメント/マーケティング・オーガニゼーション）」は、地域の観光振興の中心的な役割を果たす組織として、現在注目を集めています。本稿では、特にDMOに求められる「地域の観光振興のマネジメント」について、考察したいと思います。
*本コラムは、株式会社九州経済研究所が発行する「KER経済情報2017年8月号」に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
中野 文彦主任研究員
みなとまちのイメージとポテンシャル ～消費者アンケートにみるイメージと評価～
訪日外国人旅行者の増加にともなって急増するクルーズ需要への対応は急務ではあるが、観光地としてみると外国人旅行者だけでなく、国内旅行にとっても港湾都市すなわち「みなとまち」は独自の魅力を備えている。ここでは港湾都市のハード面だけでなく、歴史や文化というソフト面も含めたみなとまちの魅力について述べてみたい。 *本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年4月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
期待高まるMICEの持つ可能性について
国やJNTOのMICE政策は、国際会議に偏りがちでしたが、最近は特にM、I、Eの重要性とポテンシャルが声高に語られるようになりました。特にMとIは、「企業」がその中心的担い手であり関連する情報の入手が極めて困難であることから、数値化されたものがありませんでしたが観光庁が大きなチャレンジをしようとしています。
小泉 靖主席研究員
「『神宿る島』宗像・沖ノ島と関連遺産群」、世界遺産登録の評価と今後への期待
7月9日、ポーランドのクラクフで開催された世界遺産委員会において、「『神宿る島』宗像・沖ノ島と関連遺産群」の登録が決定された。これを受けて、これまでの世界遺産と同様に、宗像三社を中心とした一層の観光活用や地域活性化への効果が期待されている。一般人が上陸できない特異な世界遺産である沖ノ島の価値の示し方と、観光活用に向けた留意点や期待について整理提言する。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
生きた建築の文化価値を再発見する時代へ ～モダニズム建築を観光資源に育てていくために～
2016年、文化庁は「文化芸術資源を活用した経済活性化」（文化GDPの拡大）を掲げた。『文化』を広い概念で捉え、観光や他産業への波及を視野に入れた経済活性化に取り組み、文化GDPを日本の総GDPの3%にまで拡大することを目指すものだ。いま、日本モダニズム建築は「保存か活用か？」という議論の俎上に載せられている。なぜ保存すべきなのか、どのように保存することが好ましいのか、どうすれば保存したくなるのか。観光の視点から、建築という文化資源をどのように捉え、活用することができるか考察していく。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長