2019年のコラム
2019年のコラム一覧です。
観光BuyLocalについて考える
観光消費が地元事業者に経済効果をもたらすために必要なことは何か。宮古島市との連携で行った調査から考察します。※本コラムは、株式会社不動産経済研究所発行「不動産経済FAX-LINE」（2019年9月18日号）に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
篠崎 宏客員研究員
拡大するワーケーションの可能性と課題
「ワーケーション（Workation）」という言葉をご存じですか？「Work（仕事）」と「Vacation（休暇）」を組み合わせた造語で、「リゾート地や地方等の普段の職場とは異なる場所で働きながら休暇取得等を行う仕組み」です。「個人が主体的に選択する、日常的な仕事（ワーク）に、非日常的な休暇（バケーション）の感覚を埋め込んだ柔軟な働き方」であり、「新たな働き方」（ワークスタイル）として注目されています。
※【関連情報】ワーケーションに関しては、下記の解説コラムも合わせてご参照ください。
コロナ禍で新たに注目されるワーケーション
～生活時間やリズム、自然環境の使い方でヘルスケア価値を生み出す方法～
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授
地域を元気にする存在としての高校生の可能性
2018年12月、「クールジャパン高校生ストーリーコンテスト」が開催されました。このコンテストは、クールジャパン官民連携プラットフォーム（事務局：内閣府知的財産戦略推進事務局）の事業として高校生が自分の住む地域や日本ならではのクールジャパン*資源を発掘し、その魅力を外国人に伝えるための「ストーリー」を考えて競い合うコンテストです。同コンテストからみえてきた、地域を元気にする“人財”としての高校生の可能性について考察します。
斎藤 薫主任研究員
SDGs達成に向けた旅行・観光分野の役割 ～「SDGs達成に貢献する旅行」への意識に海外と日本で大きな差～
国連の持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals、以下SDGs）がスタートして4年がたちました。SDGsとは、すべての人が現在および将来にわたって平和と豊かさを享受できる社会を目指した世界共通の目標で、2030年までの達成に向け17の目標が設定されています。本コラムでは、SDGs達成に向けて日本の旅行・観光分野がどのように貢献できるのか、その役割について考察します。
岡田 美奈子研究員
2019年版観光競争力レポート（Travel & Tourism Competitiveness Report 2019）に見る日本の観光競争力と世界の変化
9月4日、ダボス会議で知られる世界経済フォーラム（WEF）の観光競争力レポート（Travel & Tourism Competitiveness Report）2019年版が発表されました。このレポートは、隔年で発表される世界の旅行・観光業に関する報告書です。本コラムでは、2017年と比較した日本の観光競争力や世界の国々の変化などを考察します。
三ツ橋 明子主任研究員
限られた条件下における、最適な施策の組み合わせを考える ～訪れたくなる「歴史的な建築物がある街並み」を事例としたコンジョイント分析の試み～
プロモーションを始めとする種々の観光施策を考える際、限られた予算の中で、まず何を優先すべきなのか取捨選択に迷うことがあります。そのようなとき、消費者はどんな条件を重視するのか、あるいはどんな内容の施策にどれくらいの効果が見込まれるのか、がある程度分かれば、着手すべき優先順位も明らかになるでしょう。本文では“コンジョイント分析”という手法を用い、限られた条件下で、最大の効果を得る施策の組み合わせを知るための分析を試みます。
早野 陽子主席研究員
注目されるナイトタイムエコノミー（夜間経済） 外国人の生活様式・文化背景の視点で見る日本のナイトライフのあり方
ナイトタイムエコノミーとは、夜間（一般には、日没から日の出まで）の経済活動のこと。消費やビジネスチャンスの広がりを期待して、世界各国で様々なナイトタイムエコノミー（夜間経済）への取り組みが進められています。日本でも、特に訪日外国人旅行者によるナイトタイムの娯楽利用が期待されています。一方で、「日本には深夜まで営業している娯楽・文化施設、交通機関が少なく、夜を楽しめない」という声も。本コラムでは、2018年度に東京都が実施した「東京のナイトライフ観光に関する調査」をもとに、日本のナイトライフのあり方について考察します。
安藤 勝久主任研究員
観光系専門学校の留学生、卒業生に聞いた 留学生活の中で、日本で働くために役立ったこととは
日本を訪れる外国人が増加し、観光業とりわけ宿泊業においては外国から訪れるお客様を応対する人材として外国人留学生や卒業生をアルバイトや正社員として採用する企業が増えています。では実際、日本の観光業や宿泊業に採用された留学生や卒業生は学生時代に何を学び、アルバイトとして何を経験し、日本で働くために何が役立ったと考えているのでしょうか。
仲田 耕太郎観光教育事業部 マネージャー
「関係人口」とは？ ～観光でも定住でもない地域の新たな戦略～
人口減少が進む地域をいかに活性化させるかという国の政策、すなわち「地方創生」においては、観光振興による「交流人口」の拡大と、生活環境の整備やシティプロモーションなどによる「定住人口」の獲得が中心的な施策になっていますが、昨今、観光でも定住でもない地域外の人々との多様なつながり方を考える「関係人口」という考え方が注目されています。本稿ではまずこの「関係人口」の概要を俯瞰し、昨年から筆者がファシリテーターとして参加している長野県高森町における「関係人口」づくりの取り組みについて紹介します。
吉口 克利主席研究員
増え続ける中国の市民ランナーの海外大会への関心
近年、中国ではマラソンやランニングがブームとなっています。2018年に中国で開催されたマラソン大会は1,581大会*1 （前年比43.5%増）で、2011年の22回から飛躍的に増えています。日本では2007年に始まった「東京マラソン」がマラソンブームを起こし、地方でもマラソン大会やランニングイベントが多く開催されるようになりましたが、現在は、参加ランナーや運営費の確保において、特に地方での大会は厳しい競争下にあるようです。本コラムでは、当社で実施したアンケート調査を基に、増え続ける中国の市民ランナーが日本を含む海外のマラソン大会にも興味を持っているかについて考察しました。
長島 純子主任研究員