2021年のコラム
2021年のコラム一覧です。
社会や消費のあり方を変えるＺ世代（10代後半から20代前半）の影響力と旅のあり方について
日本経済新聞社が発表している「日経MJヒット商品番付」の21年版に「Z世代」が東の横綱に選ばれました。Z世代は以前から、その前のミレニアル世代とともに社会や消費のあり方を変える世代としてその影響力が世界で注目されています。本文では日本のZ世代の影響力に着目し、旅行・観光の活性化にどう繋ぐのか可能性を探ります。
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
MaaSは観光地の魅力づくりにつながるか？～山梨での実証事業から
全国各地でMaaS（Mobility as a Service・マース）の取組みが行われています。その内容は場所や目的により多種多様です。本稿では、当社も係わり2021年11月に山梨県で実施された観光型MaaSの実証事業を通して、多くの旅行者が感じている地方部の観光地の移動手段の課題とその解決に向けた考え方について述べていきます。
福永 寛主任研究員
ワーケーションとライフスタイルを考える～複数拠点生活の経験から～
ワーケーションに取り組む地域が増えてきた。多様な働き方が広がり多拠点生活にも注目が集まっている。住居と別の海岸沿いに別拠点を持ち、リモートワークと遊びを重ねた生活を10年続けているベテラン研究員が、実体験を通じてワーケーションが日本で定着する上での課題と可能性を考察する。
中根 裕主席研究員
国や自治体、コンベンションビューローが動かすポストコロナのMICE～最新MICE業界動向～
国際会議など、本来は海外からの参加者が期待できるMICEは、現在オンラインや国内参加者のみリアル参加のハイブリッド開催を余儀なくされています。国や自治体、コンベンションビューローは、インバウンド解禁後のグローバルなリアルMICEの再開に向けて、主催者への支援策を用意するなど、さまざまな活動を行っています。
小島 規美江客員研究員
ユニバーサルツーリズムの観点から考える「合理的配慮」
2021年5月に「改正 障害者差別解消法」が成立し、今後3年以内に民間事業者には「合理的配慮の提供」が努力義務から義務化されることになりました。本コラムではユニバーサルツーリズムの観点から、「合理的配慮」とは何か、義務化にあたり今後どうすべきなのかを考察します。
勝野 裕子主任研究員
観光マーケティングにペルソナマーケティングは有効か？
最近、「ペルソナ」という言葉をマーケティング関連の記事やネットニュースなどで見かけることが多くなったように感じます。「ペルソナ」自体は、以前から使われてきたマーケティングツールの一つですが、今、改めて注目されているのは何故なのでしょうか？本コラムでは、時代に応じたマーケティングの変遷とともに、観光にペルソナマーケティングはどのように活用できるのかを考えてみたいと思います。
早野 陽子主席研究員
ニューノーマル時代に見直される「五感で味わう旅」のリアル
本コラムは、文化資源学会「文化資源学 第19号（2020年度）」（2021年6月30日発行）に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
「アドベンチャーツーリズム」の推進から考えるコロナ禍を越えて日本が目指すべき観光先進国のあり方
本年9月にアドベンチャーツーリズムの世界大会「Adventure Travel World Summit 2021」がバーチャル開催される。本大会は「共生」をテーマに、アジア初の開催地である北海道の多様な自然環境や独自の文化もフォーカスする予定だ。本文ではATが将来的に目指す姿を紐解きながら、アフターコロナの日本が目指すべき観光先進国のあり方を考える。
山下 真輝主席研究員
コロナ禍を経て今再考すべき、MICE開催の本来の意義
MICE活用による交流促進への期待は新型コロナ感染症禍でも下がることはないようです。本文ではMICE誘致における戦略策定の重要性、各地で事業者選定が進むIR推進の意味とMICEとの関連性、そしてコロナ禍で変化するMICEの価値観などを改めて見直し、MICE開催の本来の意義とは何か考えます。
小泉 靖主席研究員
【寄稿】ワーケーションをしている社員は御社の宝？ ～ワーケーション経験者の調査結果からわかる現状と、ワーケーション型人財の特性～
政府のワーケーション推進の発表から間もなく１年。地域でのワーケーション誘致熱が高まる中、企業側の反応はイマひとつなのが現実だ。企業で制度導入が進まないのはなぜ？ワーケーション経験者1000名を対象とした調査結果からワーケーションの実状を紐解く。
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授