2023年のコラム
2023年のコラム一覧です。
どうする地域の観光データ活用
観光振興に取組む地域では、域内の宿泊客数データ等を収集し、客観的・合理的に誘客・消費拡大を促進するための活用方法を模索しています。多くの地域では１．データ収集、２．データ分析、３．施策の検討・実施、５．評価・改善のサイクルの実現を目指していますがなかなか上手くいかないという声も聞かれます。人手・財源も不足しがちな地域において、どのようにデータを有効に活用していったらよいのでしょうか。
岩佐 嘉一郎主任研究員
持続可能な観光プログラム実施に向けて必要なこと
観光誘客で地域活性化を図ろうと全国様々に観光プログラム開発が行われています。しかしながら、開発するだけに留まり、持続的な販売に結びついている事例は決して多いとは言えません。本文では、地域における観光プログラムを持続可能とするために必要なことは何かを考察します。
橋本 竜暢主任研究員
大阪・関西万博を契機とした地域への経済波及効果と観光誘客の方向性について
2025年に開催する大阪・関西万博には多くの訪日外国人観光客が訪れ、地域では経済波及効果が期待されています。地域が経済波及効果を拡大させるためには何を行うべきか、事例とともにご紹介いたします。
藤田 尚希主任研究員
「一宿一飯の恩義」に通じる責任ある旅行者の可能性
「一宿一飯の恩義」という言葉は、他人から受けた親切や恩義を忘れないようにしようという意味で広く使われています。サステナブルツーリズムの観点からは「責任ある旅行者」とも表現されます。そんな地域に敬意や共感をもって来訪するファンは、今後も国内外から増加していきます。地域とともに観光客が自身の行動に責任を持ち、ひとりひとりの心配りが持続可能な観光地づくりの源泉であることは言うまでもありません。
倉谷 裕主任研究員
無個性な町の生存戦略 ～埼玉県寄居町での実践から～
特徴の見出しにくい地域の中で、いかにして勝ち筋を見つけていくのか。埼玉県寄居町という「街」とも「田舎」とも言えず、観光地にもなれない地域において、まちづくりの活動を実践してきた経験から、「無個性の町」の進むべき方向性を探っていく。
上田 嘉通客員研究員
交流による農村地域づくり～農村型地域運営組織（農村RMO）が「つなぐ」もの
農村地域では少子高齢化が急速に進み、地域の諸団体の活動や農地の保全を続けるのが難しくなっており、諸団体をつないで包括的に課題解決することが目指されています。近年注目されている「農村型地域運営組織（農村RMO）」の考え方もふまえて、地域内外の人や組織をつなぐ地域づくりのあり方を考察します。なお、本稿で扱う地域の活動は、市町村よりも小さい範囲（単集落～複数集落）を対象としたものをさします。
橋本 惇研究員
災害に強い観光地づくり ～7月13日実施 応用地質・JTB総研共催セミナー記録～
自然災害が頻発化・激甚化するなか、観光産業の持続可能性を担保し「災害に強い観光地」を形成していくために必要な準備とはなにか。（株）鶴田ホテル 代表取締役社長/NPO法人 ハットウ・オンパク 理事 鶴田 浩一郎氏、（一社）観光危機管理研究所 代表理事 鎌田 耕氏、山梨大学大学院 准教授 秦 康範氏、応用地質株式会社 共創Lab 中村 直器氏とともに、地域行政、学識者、産業界それぞれの立場から議論を行った。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
観光関連事業者として理解しておきたいLGBT理解増進法
2023年6月に性的マイノリティに対する理解を促す通称「LGBT理解増進法」が通常国会で成立しました。しかし、この法律の成立については、「もっと議論すべきであった」という論調も上がっています。観光関連事業者は、性的マイノリティの方々に対して、どのような環境整備をしていけばよいかLGBT理解増進法から考察します。
勝野 裕子主任研究員
デジタルノマドビザ制度導入に向けて、今、準備すべきこと～デジタルノマドビザの概要とデジタルノマドの特徴から～
コロナ禍の影響で一気にリモートワークが普及したことで新たなライフスタイルとして世界で浸透しつつある「デジタルノマド」。日本でも2023年度の「骨太の方針」にデジタルノマドビザの導入に向けた制度整備が盛り込まれ注目を集めていますが、実際に誘致や受入れ準備を進めるための情報や議論が不足しており、ごく一部の地域でしか着手できていません。従来のワーケーションの受入れとの共通点と違い、さらにその可能性や課題について、海外での最新調査の結果を交えながら考察していきます。
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授
観光の在り方を問う食旅
〜「沖縄Ryukyuガストロノミー」の取り組みを事例に〜
「食」は重要な旅の楽しみの要素であり、「フードツーリズム」など「食」を観光コンテンツとして活用する取り組みは全国で行われていますが、近年は「ガストロノミーツーリズム」と称した取り組みが増えています。本稿では2022年に沖縄において実施され、筆者も委員会メンバーとして参加させていただいた「沖縄Ryukyuガストロノミー」の事例などを通し、地域の観光振興における「ガストロノミーツーリズム」(以下「」内表記以外はＧＴと記載)の意味について考察します。
吉口 克利主席研究員
千葉大学 人文社会科学系教育研究機構 准教授