旅行者・消費者行動のコラム

旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。

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地域の自然・文化保全と観光

地域の自然・文化保全と観光

エコツーリズムやアドベンチャーツーリズムなど、自然や文化を体感することでその土地に深く溶け込んでいくような観光形態への社会ニーズが高まっています。自然と文化は地域にとってどのような存在なのでしょうか。本稿では、地域が自然と文化を保全していく目的や手法を通して、観光資源としての価値を考察します。

橋本 竜暢主任研究員

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コロナ禍以降に成人を迎えたZ世代の旅行についての考察(若者とライフスタイルに関する調査より)

コロナ禍以降に成人を迎えたZ世代の旅行についての考察(若者とライフスタイルに関する調査より)

本コラムでは、JTB総合研究所で観光事業に関わってきた立場、現在は大学で教鞭をとり学生を社会に送り出す立場の両方の視点から、旅行消費者としての若者の志向がどのように変化し、今後の若い世代の考え方や生き方がどこに向かっていくのか、について、調査結果をもとに考察します。

波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授

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“Tourism×空間経済学” 宇宙から把握する観光:経済学における新しいデータ利用について

“Tourism×空間経済学” 宇宙から把握する観光:経済学における新しいデータ利用について

空間経済学とは、経済が活発な地域や過疎化している地域など、経済活動の地域間の分布や違い、その背後にある経済学的メカニズムについて調べる学問です。近年様々な新しいデータがこの空間経済学の分野では注目されています。それはなんでしょうか?

中島 賢太郎一橋大学イノベーション研究センター教授

観光対象としての建築

観光対象としての建築

日本の歴史的建築物や街並みは、訪日客にとって大きな魅力のひとつだ。建築を通じて日本独自の文化や精神的価値を実感できるほか、自然災害への適応能力を備えた建築術も高く評価されている。一方、建築物の保全には形状や機能に変更を必要とする場合がある。建築を守り、観光に活かすために重要なことはなんなのか、その本質を考察する。
*本コラムは、(一財)建築保全センター機関誌「Re No.223」に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。

河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長

地域芸術祭が向かう未来

地域芸術祭が向かう未来

コロナ禍中、人々の活動自粛が求められる中で「不要不急」という言葉が文化や芸術に向けられ、その言説は文化芸術の担い手や応援者に深い傷を残した。一方で、地域芸術祭は全国各地に浸透し、今年は久々の本格開催が目白押しだ。地域芸術祭は、多くの人にとって大切なものであり続けることができるか。地域芸術祭が持つ独自の価値を、それらがもたらした成果を踏まえて考える。

河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長

人流データの活用による旅行者の行動把握

人流データの活用による旅行者の行動把握

「どのような」人が「いつ」、「どこから」、「どこに」訪問して「どれだけ」滞在しているかを把握することができる「人流データ」。スマートフォンの普及やアプリによる精度の高い位置情報データの収集が進み、精度の高い人流データが蓄積され、データ処理技術の高度化やAI技術の発達、新型コロナウイルスの流行により、街の人出や混雑状況を示す指標として注目を集めたことも影響し、各社から様々な分析サービスや情報が提供されています。 今回のコラムでは人流データに関する専門的な知識がなくても利用できる分析ツールを使って旅行者の行動を考察してみたいと思います。

蓬田 崇主任研究員

実りある大地と観光の共存に向けて~美瑛町における観光DXを活用したオーバーツーリズムの解消と観光マナー啓発への取り組み~

実りある大地と観光の共存に向けて~美瑛町における観光DXを活用したオーバーツーリズムの解消と観光マナー啓発への取り組み~

コロナ禍の影響も薄れ、観光客が急回復した2023年。様々な地域では、キャパシティを超えた観光客が集中する「オーバーツーリズム」によって様々な問題が生じており、国も対策に乗り出す事態となっています。北海道有数の観光地である美瑛町でも、コロナ禍以前からオーバーツーリズムや観光客のマナー違反に悩んできました。美しい風景を次世代に受け継ぐために、観光と地域の共存をめざす、美瑛町の取り組みを紹介します。

佐々木 秀徳主席研究員

デジタルノマドビザ制度導入に向けて、今、準備すべきこと~デジタルノマドビザの概要とデジタルノマドの特徴から~

デジタルノマドビザ制度導入に向けて、今、準備すべきこと~デジタルノマドビザの概要とデジタルノマドの特徴から~

コロナ禍の影響で一気にリモートワークが普及したことで新たなライフスタイルとして世界で浸透しつつある「デジタルノマド」。日本でも2023年度の「骨太の方針」にデジタルノマドビザの導入に向けた制度整備が盛り込まれ注目を集めていますが、実際に誘致や受入れ準備を進めるための情報や議論が不足しており、ごく一部の地域でしか着手できていません。従来のワーケーションの受入れとの共通点と違い、さらにその可能性や課題について、海外での最新調査の結果を交えながら考察していきます。

田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授

スローライフな旅のお供「時刻表」のいま

スローライフな旅のお供「時刻表」のいま

旅のお供として100年以上の歴史を持つ時刻表は、令和時代にその多くの役割がデジタル化し、紙媒体としての強みが薄れつつあります。しかし、旅の奥行きを広げる情報量は、今でも十分機能しています。時刻表の持つアナログならではの特性とその変わらない魅力について、改めて考えてみたいと思います。

倉谷 裕主任研究員