旅行者・消費者行動のコラム
旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。
SDGs達成に向けた旅行・観光分野の役割 ～「SDGs達成に貢献する旅行」への意識に海外と日本で大きな差～
国連の持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals、以下SDGs）がスタートして4年がたちました。SDGsとは、すべての人が現在および将来にわたって平和と豊かさを享受できる社会を目指した世界共通の目標で、2030年までの達成に向け17の目標が設定されています。本コラムでは、SDGs達成に向けて日本の旅行・観光分野がどのように貢献できるのか、その役割について考察します。
岡田 美奈子研究員
2019年版観光競争力レポート（Travel & Tourism Competitiveness Report 2019）に見る日本の観光競争力と世界の変化
9月4日、ダボス会議で知られる世界経済フォーラム（WEF）の観光競争力レポート（Travel & Tourism Competitiveness Report）2019年版が発表されました。このレポートは、隔年で発表される世界の旅行・観光業に関する報告書です。本コラムでは、2017年と比較した日本の観光競争力や世界の国々の変化などを考察します。
三ツ橋 明子主任研究員
限られた条件下における、最適な施策の組み合わせを考える ～訪れたくなる「歴史的な建築物がある街並み」を事例としたコンジョイント分析の試み～
プロモーションを始めとする種々の観光施策を考える際、限られた予算の中で、まず何を優先すべきなのか取捨選択に迷うことがあります。そのようなとき、消費者はどんな条件を重視するのか、あるいはどんな内容の施策にどれくらいの効果が見込まれるのか、がある程度分かれば、着手すべき優先順位も明らかになるでしょう。本文では“コンジョイント分析”という手法を用い、限られた条件下で、最大の効果を得る施策の組み合わせを知るための分析を試みます。
早野 陽子主席研究員
注目されるナイトタイムエコノミー（夜間経済） 外国人の生活様式・文化背景の視点で見る日本のナイトライフのあり方
ナイトタイムエコノミーとは、夜間（一般には、日没から日の出まで）の経済活動のこと。消費やビジネスチャンスの広がりを期待して、世界各国で様々なナイトタイムエコノミー（夜間経済）への取り組みが進められています。日本でも、特に訪日外国人旅行者によるナイトタイムの娯楽利用が期待されています。一方で、「日本には深夜まで営業している娯楽・文化施設、交通機関が少なく、夜を楽しめない」という声も。本コラムでは、2018年度に東京都が実施した「東京のナイトライフ観光に関する調査」をもとに、日本のナイトライフのあり方について考察します。
安藤 勝久主任研究員
データから見る「長寿時代」におけるこれからの高齢者の旅行について
現在の日本は長寿化による高齢化と出生数の減少による少子化が同時に発生し、急速に少子高齢化が進行しています。生産年齢人口の減少や社会保険料増加への対策の一環として昨年は「外国人労働者の受け入れ拡大」の方針決定や「人生100年時代構想会議」の構想がとりまとめられました。本コラムでは「長寿時代」におけるこれからの高齢者の旅行を題材に、オープンデータやアンケートデータなどを組み合わせ、市場がどのように変化するのかを読み解いてみたいと思います。
蓬田 崇主任研究員
観光統計2019 特別版 ～2019年の旅行予測～
2019年の旅行・観光について、昨年末JTBは「2019年の旅行動向見通し」を発表しました。その内容に基づき、旅行者を起点とした未来につながる注目すべき動きを紹介します。
新型機材が拓くLCCの新規国際路線とは
日本でもすっかり定着したLCC。既にご利用になられた方も多いのではないでしょうか。 LCCの主力機は短距離用小型機であるエアバスA320シリーズやボーイング737シリーズです。航空機メーカーは航空各社の要望に応えるべく低燃費かつ航続距離の長い機種の開発に取り組んできました。本文ではLCC機材として最大のシェアを誇るエアバスA320シリーズの新型機材‘Ａ320neo’に焦点を当て、もはや「短距離」機材とは言えない新型機材が切り拓くLCCの新規国際路線の可能性について紹介します。
野村 尚司
【学会発表報告】観光情報学会 第15回研究発表会
2017年5月19日に小樽商科大学にて行われました、観光情報学会第15回研究発表会にて、「台湾からの旅行者の心理と行動に関する調査研究」（ナビタイムジャパン・JTB総合研究所 共同調査）の結果を発表いたしました。
早野 陽子主席研究員
具体的戦略を導くための生活者（旅行者）行動調査とは
観光は地方創生の要となる産業として期待される一方で、生活者（＝旅行者）からみれば旅行や観光は多様な消費の1つにすぎず、動機や目的は人それぞれで感性や気分に影響されることもまた事実です。だからこそ普段の生活者の行動や意向を把握してニーズを汲み取った商品やサービスを提供することは重要です。当社は生活者の価値観や日常の行動に焦点をあて、旅行や観光の消費への影響と具体的な課題解決を導き出せるような調査手法の研究をしてきましたが、このたび公益財団法人 吉田秀雄記念事業財団が発行するAD STUDIES（アド・スタディーズVol.59 SPRING 2017）の「特集 観光研究の課題と展望」にて発表する機会を頂戴しました。今回許可をいただき、字数の関係上一部表現を変え再掲します。
何でもある国“日本”から海外へ飛び出す意欲を高めるためには？
ビザ無しで旅行できる場所が最も多い国で世界11位の日本。しかしながら、日本人の海外旅行者数は他国に比べて減少傾向にあります。その原因は何なのでしょうか。そして我々は海外旅行市場を盛り上げるために何をすべきなのでしょうか。
エドワード トゥリプコヴィッチ 片山客員研究員