旅行者・消費者行動のコラム
旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。
新型機材が拓くLCCの新規国際路線とは
日本でもすっかり定着したLCC。既にご利用になられた方も多いのではないでしょうか。 LCCの主力機は短距離用小型機であるエアバスA320シリーズやボーイング737シリーズです。航空機メーカーは航空各社の要望に応えるべく低燃費かつ航続距離の長い機種の開発に取り組んできました。本文ではLCC機材として最大のシェアを誇るエアバスA320シリーズの新型機材‘Ａ320neo’に焦点を当て、もはや「短距離」機材とは言えない新型機材が切り拓くLCCの新規国際路線の可能性について紹介します。
野村 尚司
【学会発表報告】観光情報学会 第15回研究発表会
2017年5月19日に小樽商科大学にて行われました、観光情報学会第15回研究発表会にて、「台湾からの旅行者の心理と行動に関する調査研究」（ナビタイムジャパン・JTB総合研究所 共同調査）の結果を発表いたしました。
早野 陽子主席研究員
具体的戦略を導くための生活者（旅行者）行動調査とは
観光は地方創生の要となる産業として期待される一方で、生活者（＝旅行者）からみれば旅行や観光は多様な消費の1つにすぎず、動機や目的は人それぞれで感性や気分に影響されることもまた事実です。だからこそ普段の生活者の行動や意向を把握してニーズを汲み取った商品やサービスを提供することは重要です。当社は生活者の価値観や日常の行動に焦点をあて、旅行や観光の消費への影響と具体的な課題解決を導き出せるような調査手法の研究をしてきましたが、このたび公益財団法人 吉田秀雄記念事業財団が発行するAD STUDIES（アド・スタディーズVol.59 SPRING 2017）の「特集 観光研究の課題と展望」にて発表する機会を頂戴しました。今回許可をいただき、字数の関係上一部表現を変え再掲します。
何でもある国“日本”から海外へ飛び出す意欲を高めるためには？
ビザ無しで旅行できる場所が最も多い国で世界11位の日本。しかしながら、日本人の海外旅行者数は他国に比べて減少傾向にあります。その原因は何なのでしょうか。そして我々は海外旅行市場を盛り上げるために何をすべきなのでしょうか。
エドワード トゥリプコヴィッチ 片山客員研究員
イベントで効果を発揮！「トレーラー型観光案内所」
～必要な時、必要な場所に、案内所サービスを～ 観光案内所は「まちの顔」という重要な役割を担っています。本調査ではトレーラー型観光案内所「インフォ・ボックス」の活用方法と、その土地の案内員の今後の理想的な育成方法や地域の人材の活用などについて考察しています。
長島 純子主任研究員
『住んでよし、訪れてよし』は実現しているか？
~ JTB地域パワーインデックス調査にみる 先進観光地の観光客と住民の満足度のギャップ~ JTBは2012年2013年に独自のアンケート調査「JTB地域パワーインデックス調査」を実施した。これは全国200以上の主要観光地、都市に対する消費者のイメージ、満足度をインターネット・アンケートで調査したもので、2016年度は第2回調査を250カ所の観光地と県庁所在地に対して実施中である。現在、その半数125地区の結果が集計されたので、その結果を通じた特徴と傾向を述べたい。
中根 裕主席研究員
観光移動における交通機関のエネルギー消費について
本コラムでは、観光消費エネルギー需要の主たる要素である交通移動について秩父市をケーススタディの対象地域として位置づけ、観光移動分野で求められるエネルギー分野へのアプローチに関する一考察を紹介します。
田部 純一
継続可能な成長率にシフトダウンしつつある訪日旅行需要
2015年に訪日客の急成長をリードした中国からの短期滞在者数の伸び率がスピードダウン、更には消費も減少している。筆者は一過性の日本ブームの終了ではないと考えます。なぜ、この訪日旅行需要の減速が起こったのか紐解いていきます。
黒須 宏志フェロー
「海外旅行先として新たなスタート地点に立つ韓国」
数年間の日本人の韓国旅行に対する意識について、未発表データの一部をまとめ、考察しました。この旅行者の意識の変化を通じて、私たちが日本の観光を考える上でのヒントを紐解きます。
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
訪日インバウンド市場で存在感を高める、中国やアジア新興国のミレニアル世代
ここ数年急伸している中国やアジア新興国からの入国者は、20代、30代の割合が高くなっています。2000年目前に生まれたこの世代は「ミレニアル世代」と呼ばれ、価値観、社会活動、消費行動において新しい潮流になると近年海外で注目されています。今回は、今後訪日インバウンド市場の中心となり得るミレニアル世代の価値観やライフスタイルをひも解いてみます。
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授