旅行者・消費者行動のコラム
旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。
インバウンド
～JTB総合研究所版～ 2015年の気になるトピックス
2015年も半月が過ぎましたが、ツーリズムの分野において、2015年はどんなことが注目され、また影響を受けるのでしょうか。北陸新幹線開業や国連世界防災会議など、気になるトピックスをまとめてみました。
丸山 千春
チャレンジに対峙し、機会を見出す―WTTCアメリカス サミットから
9月にペルーのリマでWTTC（世界旅行観光協議会）のアメリカサミットが開催された。会議のテーマは、“Facing Challenges - Finding Opportunities” 「チャレンジに対峙し、機会を見出す」。会議への参加を通じて、世界の旅行・観光業界が直面するチャレンジとは何か、また、どのような機会が見えてくるのかを考察する。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
第1回JTB総合研究所「旅行マーケットセミナー」第一部「旅行マーケットの現状」
JTB総合研究所主催の旅行マーケットセミナーを2014年9月9日(火)に東京駅近くのフクラシア東京で開催しました。セミナーは二部構成で、主催者挨拶に続く第一部として、弊社主席研究員の黒須 宏志が「2013年から2014年の旅行マーケット状況」の説明を行いました。
黒須 宏志フェロー
第1回JTB総合研究所「旅行マーケットセミナー」第二部パネルディスカッション「旅行マーケット変化の予兆を捉える」
JTB総合研究所主催の旅行マーケットセミナーを2014年9月9日、フクラシア東京で開催しました。セミナーは二部構成で、第二部として、年代や性別を超えた広がりを見せる「ひとり旅」や若者における旅行回帰、海外旅行の予約早期化といった昨今の現象をふまえ、「旅行マーケット変化の予兆を捉える」と題するディスカッションを展開しました。
黒須 宏志フェロー
LCC
観光経済新聞再掲 ～マーケットを読む・「『プラス思考』でトレンド探れ」
観光が成長戦略の戦略市場創造プランに位置付けられ、多種多様な業態がビジネスチャンスを奪い合う状態になっているが大切なのは刹那的トレンドに翻弄されるのではなく、「プラス思考」で市場を固視してチャンスをつかむことである。
日比野 健
観光経済新聞再掲 ～マーケットを読む・「これからの集客施策は『スマホ・ファースト』で」
旅行行動の変化に伴い3つのキーワード、すなわち「ソーシャル」「ローカル」「モバイル」がカギを握り、これからのマーケティングでは間違いなくスマホが主役となる。これからは発想自体を一刻も早く「スマホ・ファースト」（英語では「モバイルファースト」）、つまり最初にスマホでどう展開するか、という考え方に切り替えていくことが必要だ。
鶴本 浩司客員研究員
デジタルマーケティング・観光DX
観光経済新聞再掲 ～マーケットを読む・「スマートフォンを通じて伝える地域の魅力」 他
観光経済新聞10月19日掲載された「スマートフォンを通じて伝える地域の魅力」では、インターネット環境の提供や旅行者も発信しやすい仕組み作りの重要性を、観光経済新聞10月26日に掲載された「新しいシニアに向けて」では、シニアの旅行にインターネットが与える影響について紐解きます。
早野 陽子主席研究員
LCC
観光経済新聞再掲 ～マーケットを読む・「LCCによる旅行と消費の変化」 他
観光経済新聞9月28日掲載の「LCCによる旅行と消費の変化」、10月5日掲載の「LCCに「同調型」が反応」では、LCC（格安航空会社）の旅行者への影響について、10月12日掲載の「観光列車の集客効果を生かす」では、近年各地で運行される観光列車の可能性について考察する。
守屋 邦彦
「みやぎ観光復興支援センター」の取組みの成果と今後に向けて
東日本大震災から丸3年が経ったが、みやぎ観光復興支援センターでは、宮城県内沿岸部への旅行者の実態を把握するため、現地の宿泊施設や商店街、ツアー事業者の協力を得て、アンケート調査を実施していた。その調査内容・レポートとともに、結果ポイントと今後の課題について考察する。
守屋 邦彦
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
海外旅行
海外渡航自由化50周年に向けて
海外渡航の自由化とは、直接的にはOECDの勧告に従って1964年4月に実施された外為規制の緩和措置のことを指している。本コラムでは、海外渡航自由化後の50年間を回顧して年代ごとに市場の変化をもたらした年代層・世代に着眼して50年間の大きなトレンドを描き出すとともに、次の50年間を考える上での論点について考察する。
黒須 宏志フェロー