旅行者・消費者行動のコラム
旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。
海外旅行
最近の円安傾向および消費増税（2014年施行）の旅行・レジャー消費への影響について
2012年末より続く円安・株高により、旅行やレジャー消費への関心も高く、旅行各社が発表した2013年のゴールデンウィークの旅行動向は好調の見通しである。リーマンショック後に、「節約志向」や在宅型の「巣ごもり消費」を背景に旅行者数が減少したことは記憶に新しいが、今後1年、旅行・レジャー意欲は維持されるか、消費者調査などからまとめた。
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
海外旅行
旅行需要は持続するのか
2012年の海外旅行人数および訪日外国人数の推計値が日本政府観光局より発表され、海外旅行人数は1,849万人と過去最高を、訪日外国人数は836.8万人と過去2番目の人数を記録した。政権交代や連日円安、株価上昇などの社会・経済環境の中で、今後の観光や旅行消費はどうなるのか。2000年以降の海外旅行人数の推移や経済統計から考えてみたい。
守屋 邦彦
日常生活における環境への意識変化とツーリズム
世界自然遺産の北海道・知床では、9月初旬に痩せこけたヒグマが目撃され話題になった。異常気象や海水面上昇、生態系への影響など、地球温暖化の影響ともいえる環境問題は、社会問題として広く認識され、私たちの日常生活においても、環境に配慮した生活への意識の高まりがみられる。環境意識の高まりはツーリズムにどのような影響をもたらすのかを考えてみる。
加藤 典嗣営業企画部長（当時）
旅行者・消費者行動
熟年女性ドライバーの増加と旅行行動の変化
団塊世代は2012年から65歳に差し掛かり、完全退職やフルタイムからパートタイムへ働き方が変化することで、余暇時間が増加し、生活への変化が見込まれる。そんな熟年層の旅行は、これからどのように変化していくのだろうか。団塊世代女性の高い運転免許保有率に注目し、ドライブ旅行を中心とした今後のシニアの旅行行動の変化を考えてみたい。
早野 陽子主席研究員
ゲーム・アニメが消費や旅行に与える影響
数年前「若者が家でゲームばかりしていて積極的に出掛けない」という議論を頻繁に耳にしたが、この1～2年、あまり聞かない。むしろ、インターネットの楽しみ方の多様化やスマートフォンの浸透などを契機に、消費行動とゲームとの新たな関係づくりを各業界が模索し始めている。今後、ゲームの多様化は、旅行にどのような影響を及ぼす可能性があるだろうか。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
旅行者・消費者行動
戦後60年のライフスタイル・価値観の変化と今後の旅行の行方
格差の中、開放的な平等さを好み、グローバル化を進める層と、移動をせず地域から出ない層との二極化が顕著だ。時間はあるが金がない層と、金はあるが時間がない層の二極化も進む。主に後者は睡眠時間を削り移動をしている。この時間と移動の現実を最適化し取り込むことが交流を需要喚起し、市場を拡大することにつながるのではないか。
若原 圭子主席研究員
旅行者・消費者行動
『子連れ海外旅行』を考える（6）～ 海外旅行における"子連れ"というバリア2 ～
前回は子連れ海外旅行の大きなバリアである「往復の飛行機」、「滞在先での不安」について書いた。これらの他に、子連れで海外旅行に行こうという気持ちにブレーキを掛ける最も大きい要素は、「子供の年齢」ではないだろうか。今回は「子供の年齢」に着目して海外旅行を読み解く。
中島 ひろみ
旅行者・消費者行動
ETC割引上限1000円廃止で今後のドライブ旅行は
2年前に景気対策の一環として導入された高速道路のETC休日料金割引（上限1000円）が、今年6月に廃止された。制度導入以降、休日の観光地で遠方ナンバーの車が目立つようになったが、この夏休み、旅行者が利用する交通手段に変化があるのだろうか。また今後、車を使った旅行はどのようになっていくのだろうか。
加藤 典嗣営業企画部長（当時）
デジタルマーケティング・観光DX
口コミサイトの星の数に弱い訳
本や洋服をネットで購入したり、旅館・ホテルやレストランを予約したりする時、その商品の評価が載っている口コミや星の数を参考にするのではないだろうか。一般ユーザーが書きこんだ口コミの意見や評価は、プロや企業が与える情報よりも、信憑性を持って受け止められているように思える。なぜプロでもない一般ユーザーの意見がそれほど影響力を持つのだろうか？
早野 陽子主席研究員
海外旅行
＜連載＞『JTM海外旅行実態調査』から海外旅行とデスティネーションの魅力を探る 第３回 春休み、夏休みシーズンには2006・7年水準に戻っていた2010年の日本人海外者数
2010年の日本人出向者数は、リーマンショック後の世界的な不況と新型インフルエンザに見舞われた2009年実績から回復に転じたが、その牽引役となったのはレジャー・観光目的の個人マーケットだ。また、急速に進んだ円高と、日本人訪問者数が300万人代を維持している身近なディスティネーション韓国との関係について考えてみたい。
磯貝 政弘