観光危機管理のコラム
観光危機管理に関わるコラムの一覧です。
PICK
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観光事業者の事業継続計画策定の現状と課題
観光事業者が直面する災害や危機に対する備えと対応策について、最新の調査結果と具体的な事例を交えて解説。事業継続計画（BCP）の重要性とその策定方法を学び、観光業界のレジリエンスを高めるためのヒントを提供します。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
災害に強い観光地づくり ～7月13日実施 応用地質・JTB総研共催セミナー記録～
自然災害が頻発化・激甚化するなか、観光産業の持続可能性を担保し「災害に強い観光地」を形成していくために必要な準備とはなにか。（株）鶴田ホテル 代表取締役社長/NPO法人 ハットウ・オンパク 理事 鶴田 浩一郎氏、（一社）観光危機管理研究所 代表理事 鎌田 耕氏、山梨大学大学院 准教授 秦 康範氏、応用地質株式会社 共創Lab 中村 直器氏とともに、地域行政、学識者、産業界それぞれの立場から議論を行った。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
観光立国推進基本計画に見る観光危機管理
今年3月に公表された「観光立国推進基本計画」では、「持続可能な観光地域づくり戦略」の一環として「旅行者の安全の確保」が位置づけられています。観光危機管理の専門家である当研究所の髙松正人客員研究員が、具体的にどのような取り組みが計画されているのか、観光立国推進基本計画に記載されている項目ごとに、紹介・解説します。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
新型コロナウイルス感染再拡大に備えた「観光衛生マネジメント」のすすめ
新型コロナウイルス感染防止のガイドラインを策定したものの、その実行が現場任せになっていませんか。感染再拡大の不安の中、再び自由な移動の制限を懸念する観光事業者と、安心安全な感染防止を徹底したい地元住民が一体となる地域づくりの実現に向け、体系的で持続的な「観光衛生マネジメント」を考えます。
髙橋 伸佳客員研究員
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
災害時の外国人旅行者への情報提供 ～正確な情報を確実に伝えることが、安心につながる～
外国人旅行者への災害時の情報提供で、大切となるポイントを考察する。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
海外旅行
災害からの観光復興
2016年4月14日夜に始まった一連の「平成28年熊本地震」は、4月16日未明の「本震」を含む無数の余震の震源となった熊本・大分両県に、大きな被害をもたらしました。建物や道路、鉄道施設などの被害、土砂崩れ等による農業・製造業などへの影響は大きく、地元経済に大きな打撃となりました。同時に、地震による観光客の減少は九州全体の観光産業に大きな影響を与えています。本コラムでは、今後の観光復興を進める上でのポイントについて考えます。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
国連防災世界会議と観光危機管理＜第3回＞
第3回国連防災世界会議が3月14日から18日まで仙台で開催された。国連防災世界会議は、10年に1回行われ、世界各国政府の防災責任者・担当者が一堂に集って、今後の世界の防災の取り組みの方向性や枠組みなどを話し合う場である。今回、初めて「観光分野の防災」の重要性が国連に認められたこの会議の意義について報告したい。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
国連防災世界会議と観光危機管理＜第2回＞
「安心・安全なリゾート沖縄」をめざす沖縄県の取組み（観光危機管理事業）
沖縄県は、県経済における観光の比重が最も高く、観光がまさに「リーディング産業」と位置づけられている。このような観光産業の重要性を背景に、東日本大震災をきっかけとして、その観光を支える観光客と観光産業を危機や災害から守るため、本格的に「観光危機管理」の取り組みに着手した。これまで同県が推進してきた観光危機管理事業の概要を紹介する。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
国連世界防災会議と観光危機管理
観光が経済を牽引する産業といっても過言ではない中、災害や危機によって、地域を訪れる観光客が長期にわたり大幅に減少すれば、観光依存度の高い地域の経済は致命的な打撃を受けてしまう。どのように災害や危機の被害から観光客と観光産業を守り、危機後の回復を迅速かつ確実に行えるよう準備するべきなのか、国連防災会議と観光危機管理について述べていく。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
インバウンド
～JTB総合研究所版～ 2015年の気になるトピックス
2015年も半月が過ぎましたが、ツーリズムの分野において、2015年はどんなことが注目され、また影響を受けるのでしょうか。北陸新幹線開業や国連世界防災会議など、気になるトピックスをまとめてみました。
丸山 千春