デジタルマーケティング・観光DXのコラム
デジタルマーケティング・観光DXに関わるコラムの一覧です。
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コロナ禍以降に成人を迎えたZ世代の旅行についての考察（若者とライフスタイルに関する調査より）
本コラムでは、JTB総合研究所で観光事業に関わってきた立場、現在は大学で教鞭をとり学生を社会に送り出す立場の両方の視点から、旅行消費者としての若者の志向がどのように変化し、今後の若い世代の考え方や生き方がどこに向かっていくのか、について、調査結果をもとに考察します。
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
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“Tourism×空間経済学” 宇宙から把握する観光：経済学における新しいデータ利用について
空間経済学とは、経済が活発な地域や過疎化している地域など、経済活動の地域間の分布や違い、その背後にある経済学的メカニズムについて調べる学問です。近年様々な新しいデータがこの空間経済学の分野では注目されています。それはなんでしょうか？
中島 賢太郎一橋大学イノベーション研究センター教授
人流データの活用による旅行者の行動把握
「どのような」人が「いつ」、「どこから」、「どこに」訪問して「どれだけ」滞在しているかを把握することができる「人流データ」。スマートフォンの普及やアプリによる精度の高い位置情報データの収集が進み、精度の高い人流データが蓄積され、データ処理技術の高度化やAI技術の発達、新型コロナウイルスの流行により、街の人出や混雑状況を示す指標として注目を集めたことも影響し、各社から様々な分析サービスや情報が提供されています。 今回のコラムでは人流データに関する専門的な知識がなくても利用できる分析ツールを使って旅行者の行動を考察してみたいと思います。
蓬田 崇主任研究員
地域のあるべき姿の実現をサポートする観光施策DX
デジタル・トランスフォーメーションの取り組みは観光分野でも進みつつあります。観光DXの重要性は理解しているものの、どう活用していいか分からない関係者も多いと思われます。本コラムでは、観光ビジョンや観光振興計画策定と、その実現に向けた実務をPDCAサイクルで回す上で観光DXの活用をどう考えるべきかに焦点をあて、事例から紐解いていきます。
福永 寛主任研究員
コロナ禍を機に、人が起点となって生み出される価値は何かをあらためて考える
コロナ禍で大きく変化する社会環境の中、オンライン接客や売らない店舗など、私たちの購買行動は多様化が進んでいます。購買行動の中心にいる顧客にどう正対するか、企業は顧客満足度向上のために顧客の心情を読み解き理解することが求められます。企業を支えるのは人、人が起点となって生み出される価値は何かを考えます。
濱中 茂主席研究員
社会や消費のあり方を変えるＺ世代（10代後半から20代前半）の影響力と旅のあり方について
日本経済新聞社が発表している「日経MJヒット商品番付」の21年版に「Z世代」が東の横綱に選ばれました。Z世代は以前から、その前のミレニアル世代とともに社会や消費のあり方を変える世代としてその影響力が世界で注目されています。本文では日本のZ世代の影響力に着目し、旅行・観光の活性化にどう繋ぐのか可能性を探ります。
波潟 郁代客員研究員
西武文理大学サービス経営学部 教授
MaaSは観光地の魅力づくりにつながるか？～山梨での実証事業から
全国各地でMaaS（Mobility as a Service・マース）の取組みが行われています。その内容は場所や目的により多種多様です。本稿では、当社も係わり2021年11月に山梨県で実施された観光型MaaSの実証事業を通して、多くの旅行者が感じている地方部の観光地の移動手段の課題とその解決に向けた考え方について述べていきます。
福永 寛主任研究員
観光マーケティングにペルソナマーケティングは有効か？
最近、「ペルソナ」という言葉をマーケティング関連の記事やネットニュースなどで見かけることが多くなったように感じます。「ペルソナ」自体は、以前から使われてきたマーケティングツールの一つですが、今、改めて注目されているのは何故なのでしょうか？本コラムでは、時代に応じたマーケティングの変遷とともに、観光にペルソナマーケティングはどのように活用できるのかを考えてみたいと思います。
早野 陽子主席研究員
コロナ禍後の旅行再開を見据えたオンラインツアーによる地域との交流のあり方
リアルな旅行の代替として始まったオンラインツアーは、当初は旅行再開で減少すると考えられていましたが、コロナ禍が長引き、新しい旅の形として定着しています。旅行再開に向け、オンラインツアーによる新しい地域との交流のあり方を考察します。
宮崎 沙弥研究員
案内カウンター職員による「近傍情報」の収集と発信 ～観光案内所のデジタルとリアル～
東日本大震災の発生から10年、東北地域の観光業は沿岸部のみならず、内陸部でも大きな打撃を受けました。現状を伝え観光客に再び訪れてもらうための、SNSを活用したプロモーションの成功事例を「もがみ情報案内センター」（山形県新庄市）の活動から考察します。
長島 純子主任研究員