観光教育のコラム
観光教育に関わるコラムの一覧です。
アントレプレナーシップと人材育成について
日本経済の再活性化に向け、アントレプレナーシップと人材育成が重要な役割を果たす。本稿では、労働移動、大学文系人材の問題、新たな教育プラットフォームの可能性、そして過疎が進む奥尻島の挑戦を通じて、これらの課題について考察する。
篠崎 宏客員研究員
【特別寄稿】“Tourism×子どもの成長と旅育” ～非認知能力は旅で育む。子どもたちの未来に向けて 子育て世代をサポートする社会で取り組む旅育の意義とは～
子どもの成長や教育にとり、日常生活と異なる旅は、社会の広さや多様な価値観に触れる絶好の機会です。コロナ禍の行動制限が子どもの将来へ影響すると懸念される今、子どもたちの才能を認め、自己肯定感やコミュニケーション力など非認知能力を育む旅での学びを、社会全体でサポートすることが必要です。自ら旅育を実践し、旅育メソッド?を提唱する筆者がその効能と社会的意義を考えます。
村田 和子旅行ジャーナリスト・旅育コンサルタント
トラベルナレッジ代表
観光系専門学校の留学生、卒業生に聞いた 留学生活の中で、日本で働くために役立ったこととは
日本を訪れる外国人が増加し、観光業とりわけ宿泊業においては外国から訪れるお客様を応対する人材として外国人留学生や卒業生をアルバイトや正社員として採用する企業が増えています。では実際、日本の観光業や宿泊業に採用された留学生や卒業生は学生時代に何を学び、アルバイトとして何を経験し、日本で働くために何が役立ったと考えているのでしょうか。
仲田 耕太郎観光教育事業部 マネージャー
「旅行業務取扱管理者試験」の現状について ～広がる受験者層と資格取得者に観光業界が寄せる期待～
昨年9月に「地域限定旅行業務取扱管理者試験」が初めて実施されました。これは旅行業務取扱管理者の中の新しい資格で、初年度には全国で400人が受験しました。これまで旅行業務取扱管理者試験には、国内旅行業務のみが取扱できる「国内旅行業務取扱管理者（以下 国内）」と国内旅行、海外旅行の両方を取り扱うことができる「総合旅行業務取扱管理者（以下 総合）、がありましたが、近年DMOなどの活動で着地型観光プランを提供するために資格を取得する動きが高まり、取得希望者への門戸を広げることを目的に新設されたものです。本文では地域の観光の動きに伴う旅行業務取扱管理者試験の現状と課題について考察します。
山﨑 誠営業担当部長
高等学校での「観光ビジネス」教育のはじまりがもたらすもの
今年3月、文部科学省より学習指導要領の改訂が発表されました。高等学校では産業界で求められる人材育成のための職業教育の充実が重要項目の一つにあげられ、必修科目ではありませんが、商業科では「観光ビジネス」が教科に加えられることになります。ここ数年企業の業績にインバウンド消費が指標になるなど日本経済におけるツーリズムの存在感が増しています。しかしその一方で、観光の現場を担う人材の不足が課題となっています。今回の改訂で観光産業に携わる立場から、期待と課題を整理してみました。
三ツ橋 明子主任研究員
実践的観光教育の可能性を考える
最近インターンシップやアクティブラーニング型の授業等、より実践的な教育を積極的に取り入れる大学が増えてきました。今後実践的な教育はどんな方向に向かうのでしょうか？
香取 早太コンサルティング第四部長
変わる旅行業務取扱管理者資格の取得目的と役割
最近何かと話題に上ることの多い観光産業。観光に関わる国家資格の1つである「旅行業務取扱管理者」はかつては旅行業に従事する人のみが受験していましたが、近年その資格取得の目的に変化が出てきました。それはどんな変化なのでしょうか。
仲田 耕太郎観光教育事業部 マネージャー
「旅の力」で「大学生の力」をアップ
最近、大学の授業の中に、新しい方法が積極的に取り入れられているのをご存知だろうか？「AL」、「PBL」、「反転学習」…等々。その中で「旅の力」をさまざまな形で活用した実践事例が着目されている。JTBグループがサポートしている「大学生観光まちづくりコンテスト」の事例を交えながら、大学生の学習における「観光」の効用について考えてみたい。
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授
観光分野における「ケースメソッドによる研修」の可能性
観光産業における「人材育成」と一言で言っても、育成方法はいくつもあり、期待される効果もそれぞれに異なる。本稿は、数ある育成方法の中でも、「ケース（事例）」を教材とする方法（ケースメソッド）とその効果について、私自身が観光地域等で実際に行った研修の事例を紹介しながらまとめたものである。
岩崎 比奈子
観光教育
人材育成におけるイノベーション ～若い世代のキャリア開発のポイントとは～
観光庁が発表した「観光産業政策検討会提言」では、若者の早期離職に関して「3年の壁」といわれる定着率の低さ等の課題の改善の必要性が述べられた。将来を見越した個々人のキャリア開発の視点が重要であるが、若い世代のモチベーションを維持し、満足度の高いキャリアを構築していくために大切なポイントとは何か？最近のトレンドを交えて紹介していく。
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授