宿泊・集客施設のコラム
宿泊・集客施設に関わるコラムの一覧です。
金融機関における観光産業への投融資の現状と課題
金融機関における観光産業への投融資は、課題を抱えながらも新たなフェーズに入ったと言える。金融機関自らがプラットフォームを構築するための投資を行い、観光産業のみならず、他産業への波及効果を狙う事例も出てきている。また2018年1月に施行予定の住宅宿泊事業法は積年の課題であった長期滞在マーケットの構築を促し、金融機関の新たな投融資の広がりにつながるはずである。
※本コラムは、金融ジャーナル社発行「金融ジャーナル7月号」(2017)に掲載された原稿を許可を得て再掲するものです。
篠崎 宏客員研究員
生きた建築の文化価値を再発見する時代へ ~モダニズム建築を観光資源に育てていくために~
2016年、文化庁は「文化芸術資源を活用した経済活性化」(文化GDPの拡大)を掲げた。『文化』を広い概念で捉え、観光や他産業への波及を視野に入れた経済活性化に取り組み、文化GDPを日本の総GDPの3%にまで拡大することを目指すものだ。いま、日本モダニズム建築は「保存か活用か?」という議論の俎上に載せられている。なぜ保存すべきなのか、どのように保存することが好ましいのか、どうすれば保存したくなるのか。観光の視点から、建築という文化資源をどのように捉え、活用することができるか考察していく。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
地域活性化
WEF(世界経済フォーラム)旅行・観光競争力レポート2015の概要
世界経済フォーラム「旅行・観光競争力レポート2015」では、日本が前回(2013年)の14位から9位にランクアップしたことが話題となったが、このランクアップにはどのような意味があるのだろうか?さらに日本の競合国は、今回どのように評価されているのだろうか?このような疑問を持ちながら、競争力レポートの内容を深堀してみた。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
IR
MICEからみた特定複合観光施設(IR)
特定複合観光施設(IR)は新しい都市型観光ともいうべき統合型リゾート施設であり、日本においても「IR推進法案」が臨時国会で可決の方向とされている。特定複合観光施設(IR)の整備はMICEと密接な関係があるにも関わらず、MICEとの関係性についての議論が未だなされていない。MICEから見たIRについて考えてみた。
太田 正隆客員研究員
土木観光への期待 Expectation for the sightseeing to CIVIL ENGINEERING STRUCTURE
身近な土木施設を見学する「土木観光」が一部のマニアだけではなく市民の間にも広がっています。また、土木界においても、土木の持つ意味や役割を社会に伝えるために「観光」を前向きに活用する動きが見られます。このたび土木学会誌2014年6月号に当研究所より寄稿を致しましたが、土木学会様のご厚意で許諾を得られましたので再掲いたします。
中根 裕主席研究員
宿泊・集客施設
資源やサービスの満足度の改善(観光経済新聞 2013年6月22日掲載)
「JTB地域パワーインデックス」では、観光地の資源・サービス項目に対する個別満足度と、これらが観光地の総合満足度にどの程度貢献するかを分析している。長野県のある温泉観光地を例として、観光地の課題と性格や資源・サービスの満足度をデータから考察する。
中根 裕主席研究員
宿泊・集客施設
観光客と住民の満足度アップ(観光経済新聞 2013年6月15日掲載)
顧客満足度の向上とは、観光の場合、観光客が観光地、宿泊施設、地域での体験などを通じて何に満足し、逆に何が不満と思うかをつかみ、不満の解消に努めることである。しかし観光客の満足度と、これに対する地域側の理解とは意外に一致していない。九州の主要観光地を例に観光客と住民の満足度を考察する。
中根 裕主席研究員
テーマパーク
変化しつづけることを求められる観光施設
観光施設は、まさに、地域資源であり、多くの人々を地域に呼び込んで、地域に利益をもたらすべき存在であるが、現状では、地域のお荷物になっているとしか言えない施設も少なくない。実際の観光施設を例にとって、観光施設が「稼げる地域資源」になるための手立てを考えてみよう。
松井 一郎
世界遺産
ツーリズム構造変革の12年間を振り返る
2001年6月21日、株式会社ツーリズム・マーケティング研究所が設立された。それから十年あまり、社会の変化と共にツーリズムの構造や社会における位置づけが大きく変わるのを眺めつつ、当社は歩みを進めてきた。 本稿では、2000年から2011年までのツーリズム分野の変化を、以下の10の視点で概観してみたい。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
ニューツーリズム
観光圏整備法とニューツーリズム
観光圏整備法が施行され、地域が広域的に連携し「観光圏」の整備を行うことで、観光客が2泊3日以上滞在できるエリアの形成を目指し、国際競争力の高い魅力ある観光地づくりの推進を図る動きが始まっています。
中根 裕主席研究員