地域活性化のコラム
地域活性化に関わるコラムの一覧です。
実りある大地と観光の共存に向けて～美瑛町における観光DXを活用したオーバーツーリズムの解消と観光マナー啓発への取り組み～
コロナ禍の影響も薄れ、観光客が急回復した2023年。様々な地域では、キャパシティを超えた観光客が集中する「オーバーツーリズム」によって様々な問題が生じており、国も対策に乗り出す事態となっています。北海道有数の観光地である美瑛町でも、コロナ禍以前からオーバーツーリズムや観光客のマナー違反に悩んできました。美しい風景を次世代に受け継ぐために、観光と地域の共存をめざす、美瑛町の取り組みを紹介します。
佐々木 秀徳主席研究員
変化を嫌うことを意識すれば変化できる～思考のクセに気づくことが事業変革の第一歩～
絶えず変化が求められる時代。どうしたら人は、恐れず変化をしていくことができるのか。視座を高め変化のきっかけをつかんでいく道筋について、OKB総研 戦略事業部長の立場で携わった業務の中で、特に鍵となる人材育成の観点から、事例をもとに考察する。
長瀬 一也客員研究員
どうする地域の観光データ活用
観光振興に取組む地域では、域内の宿泊客数データ等を収集し、客観的・合理的に誘客・消費拡大を促進するための活用方法を模索しています。多くの地域では１．データ収集、２．データ分析、３．施策の検討・実施、５．評価・改善のサイクルの実現を目指していますがなかなか上手くいかないという声も聞かれます。人手・財源も不足しがちな地域において、どのようにデータを有効に活用していったらよいのでしょうか。
岩佐 嘉一郎主任研究員
持続可能な観光プログラム実施に向けて必要なこと
観光誘客で地域活性化を図ろうと全国様々に観光プログラム開発が行われています。しかしながら、開発するだけに留まり、持続的な販売に結びついている事例は決して多いとは言えません。本文では、地域における観光プログラムを持続可能とするために必要なことは何かを考察します。
橋本 竜暢主任研究員
大阪・関西万博を契機とした地域への経済波及効果と観光誘客の方向性について
2025年に開催する大阪・関西万博には多くの訪日外国人観光客が訪れ、地域では経済波及効果が期待されています。地域が経済波及効果を拡大させるためには何を行うべきか、事例とともにご紹介いたします。
藤田 尚希主任研究員
「一宿一飯の恩義」に通じる責任ある旅行者の可能性
「一宿一飯の恩義」という言葉は、他人から受けた親切や恩義を忘れないようにしようという意味で広く使われています。サステナブルツーリズムの観点からは「責任ある旅行者」とも表現されます。そんな地域に敬意や共感をもって来訪するファンは、今後も国内外から増加していきます。地域とともに観光客が自身の行動に責任を持ち、ひとりひとりの心配りが持続可能な観光地づくりの源泉であることは言うまでもありません。
倉谷 裕主任研究員
無個性な町の生存戦略 ～埼玉県寄居町での実践から～
特徴の見出しにくい地域の中で、いかにして勝ち筋を見つけていくのか。埼玉県寄居町という「街」とも「田舎」とも言えず、観光地にもなれない地域において、まちづくりの活動を実践してきた経験から、「無個性の町」の進むべき方向性を探っていく。
上田 嘉通客員研究員
交流による農村地域づくり～農村型地域運営組織（農村RMO）が「つなぐ」もの
農村地域では少子高齢化が急速に進み、地域の諸団体の活動や農地の保全を続けるのが難しくなっており、諸団体をつないで包括的に課題解決することが目指されています。近年注目されている「農村型地域運営組織（農村RMO）」の考え方もふまえて、地域内外の人や組織をつなぐ地域づくりのあり方を考察します。なお、本稿で扱う地域の活動は、市町村よりも小さい範囲（単集落～複数集落）を対象としたものをさします。
橋本 惇研究員
デジタルノマドビザ制度導入に向けて、今、準備すべきこと～デジタルノマドビザの概要とデジタルノマドの特徴から～
コロナ禍の影響で一気にリモートワークが普及したことで新たなライフスタイルとして世界で浸透しつつある「デジタルノマド」。日本でも2023年度の「骨太の方針」にデジタルノマドビザの導入に向けた制度整備が盛り込まれ注目を集めていますが、実際に誘致や受入れ準備を進めるための情報や議論が不足しており、ごく一部の地域でしか着手できていません。従来のワーケーションの受入れとの共通点と違い、さらにその可能性や課題について、海外での最新調査の結果を交えながら考察していきます。
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授
観光の在り方を問う食旅
〜「沖縄Ryukyuガストロノミー」の取り組みを事例に〜
「食」は重要な旅の楽しみの要素であり、「フードツーリズム」など「食」を観光コンテンツとして活用する取り組みは全国で行われていますが、近年は「ガストロノミーツーリズム」と称した取り組みが増えています。本稿では2022年に沖縄において実施され、筆者も委員会メンバーとして参加させていただいた「沖縄Ryukyuガストロノミー」の事例などを通し、地域の観光振興における「ガストロノミーツーリズム」(以下「」内表記以外はＧＴと記載)の意味について考察します。
吉口 克利主席研究員
千葉大学 人文社会科学系教育研究機構 准教授