地域活性化のコラム
地域活性化に関わるコラムの一覧です。
ユニバーサルツーリズムの観点から考える「合理的配慮」
2021年5月に「改正 障害者差別解消法」が成立し、今後3年以内に民間事業者には「合理的配慮の提供」が努力義務から義務化されることになりました。本コラムではユニバーサルツーリズムの観点から、「合理的配慮」とは何か、義務化にあたり今後どうすべきなのかを考察します。
勝野 裕子主任研究員
観光マーケティングにペルソナマーケティングは有効か?
最近、「ペルソナ」という言葉をマーケティング関連の記事やネットニュースなどで見かけることが多くなったように感じます。「ペルソナ」自体は、以前から使われてきたマーケティングツールの一つですが、今、改めて注目されているのは何故なのでしょうか?本コラムでは、時代に応じたマーケティングの変遷とともに、観光にペルソナマーケティングはどのように活用できるのかを考えてみたいと思います。
早野 陽子主席研究員
ニューノーマル時代に見直される「五感で味わう旅」のリアル
本コラムは、文化資源学会「文化資源学 第19号(2020年度)」(2021年6月30日発行)に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
「アドベンチャーツーリズム」の推進から考えるコロナ禍を越えて日本が目指すべき観光先進国のあり方
本年9月にアドベンチャーツーリズムの世界大会「Adventure Travel World Summit 2021」がバーチャル開催される。本大会は「共生」をテーマに、アジア初の開催地である北海道の多様な自然環境や独自の文化もフォーカスする予定だ。本文ではATが将来的に目指す姿を紐解きながら、アフターコロナの日本が目指すべき観光先進国のあり方を考える。
山下 真輝主席研究員
コロナ禍を経て今再考すべき、MICE開催の本来の意義
MICE活用による交流促進への期待は新型コロナ感染症禍でも下がることはないようです。本文ではMICE誘致における戦略策定の重要性、各地で事業者選定が進むIR推進の意味とMICEとの関連性、そしてコロナ禍で変化するMICEの価値観などを改めて見直し、MICE開催の本来の意義とは何か考えます。
小泉 靖主席研究員
【寄稿】ワーケーションをしている社員は御社の宝? ~ワーケーション経験者の調査結果からわかる現状と、ワーケーション型人財の特性~
政府のワーケーション推進の発表から間もなく1年。地域でのワーケーション誘致熱が高まる中、企業側の反応はイマひとつなのが現実だ。企業で制度導入が進まないのはなぜ?ワーケーション経験者1000名を対象とした調査結果からワーケーションの実状を紐解く。
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授
コロナ禍後の旅行再開を見据えたオンラインツアーによる地域との交流のあり方
リアルな旅行の代替として始まったオンラインツアーは、当初は旅行再開で減少すると考えられていましたが、コロナ禍が長引き、新しい旅の形として定着しています。旅行再開に向け、オンラインツアーによる新しい地域との交流のあり方を考察します。
宮崎 沙弥研究員
新型コロナウイルス感染症禍で再考すべき旅行情報発信のあり方
SNSの普及により情報の流通構造が変わり、巷には一個人の発信からマスメディアによる情報まで大量の情報が溢れています。コロナ禍でリアルな行動が制限され、さまざまなデジタルコミュニケーションツールが広がる中、人はどんな情報に信頼を寄せ参考にするのかを紐解きながら、今後の旅行情報の発信のあり方を考えます。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
変わる修学旅行の“カタチ”・変わらない修学旅行の“カチ”
学校行事の中でも重要な行事の一つである「修学旅行」。新型コロナによって、昨年度末から今年度にかけて大きな影響を受けました。生徒たちが楽しみにしていた修学旅行の形がどのように変わったのか、また変わらない価値は何か考察します。
山田 麻紀子担当部長
案内カウンター職員による「近傍情報」の収集と発信 ~観光案内所のデジタルとリアル~
東日本大震災の発生から10年、東北地域の観光業は沿岸部のみならず、内陸部でも大きな打撃を受けました。現状を伝え観光客に再び訪れてもらうための、SNSを活用したプロモーションの成功事例を「もがみ情報案内センター」(山形県新庄市)の活動から考察します。
長島 純子主任研究員