河野 まゆ子のコラム
河野 まゆ子に関わるコラムの一覧です。
観光対象としての建築
日本の歴史的建築物や街並みは、訪日客にとって大きな魅力のひとつだ。建築を通じて日本独自の文化や精神的価値を実感できるほか、自然災害への適応能力を備えた建築術も高く評価されている。一方、建築物の保全には形状や機能に変更を必要とする場合がある。建築を守り、観光に活かすために重要なことはなんなのか、その本質を考察する。
＊本コラムは、（一財）建築保全センター機関誌「Re No.223」に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
地域芸術祭が向かう未来
コロナ禍中、人々の活動自粛が求められる中で「不要不急」という言葉が文化や芸術に向けられ、その言説は文化芸術の担い手や応援者に深い傷を残した。一方で、地域芸術祭は全国各地に浸透し、今年は久々の本格開催が目白押しだ。地域芸術祭は、多くの人にとって大切なものであり続けることができるか。地域芸術祭が持つ独自の価値を、それらがもたらした成果を踏まえて考える。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
災害に強い観光地づくり ～7月13日実施 応用地質・JTB総研共催セミナー記録～
自然災害が頻発化・激甚化するなか、観光産業の持続可能性を担保し「災害に強い観光地」を形成していくために必要な準備とはなにか。（株）鶴田ホテル 代表取締役社長/NPO法人 ハットウ・オンパク 理事 鶴田 浩一郎氏、（一社）観光危機管理研究所 代表理事 鎌田 耕氏、山梨大学大学院 准教授 秦 康範氏、応用地質株式会社 共創Lab 中村 直器氏とともに、地域行政、学識者、産業界それぞれの立場から議論を行った。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
公共建築はメタボリズムの夢を見るか？－中銀カプセルタワービル解体に寄せて－
世界中にファンの多い黒川紀章設計の中銀カプセルタワービルの解体がいよいよ開始された。近代建築の保存は今後どうあるべきか、メタボリズム建築の哲学が現代の建築やまちづくりにおいて参照されるべき点はなにか。中銀カプセルタワービル保存・再生プロジェクトの活動経緯と成果を踏まえて考える。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
“Tourism × まちづくり” 住民と交流人口が交じり合うまちづくりの実現に向けて（鼎談）
ローカルの価値が再発見され、住民と来訪者の境界が薄れている新たな時代のまちづくりはいかに行われるべきか。台東区 前都市づくり部長 伴 宣久氏、（一社）地域力創造デザインセンター 代表理事 高尾 忠志氏、シグマ開発計画研究所 常務取締役 原 拓也氏に地域行政、学識者、開発コンサルタントの各立場での取組や想いを聞いた。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
ニューノーマル時代に見直される「五感で味わう旅」のリアル
本コラムは、文化資源学会「文化資源学 第19号（2020年度）」（2021年6月30日発行）に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
「社寺×オンライン＆キャッシュレス」のゆくえ－参拝者と社寺との関係を深耕するデジタルツール－
新型コロナの影響で社寺の世界にも様々なオンラインサービスが生まれ、バーチャル参拝や授与品・お賽銭のオンライン決済が徐々に広がっています。しかし社寺に対してはオンラインが解決する利便性と相反する人間の心理・ニーズが存在します。観光スポットとは一線を画す「社寺×オンライン」の価値創造について考えます。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
日本遺産を本当のレガシーへ －資源分類しないからこそ輝く地域価値のリアル－
2020年6月、日本遺産に計21件が新たに認定され、その数は合計104件となった。５年前、文化庁は「100件をひとつの区切りに」として日本遺産の取組を開始したことから、今後はひとまず認定数をこれ以上増やすことはせず、来年からは次のステップに向かうことになる。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
日本の妖怪が世界へ。アマビエブームにみる「伝承」の価値
疫病退散にご利益があるという妖怪「アマビエ（歴史的仮名遣：アマビヱ）」が今ひそかなブームとなっています。4月9日には厚生労働省が公式Twitterにアマビエのイラストを掲載し、新型コロナウィルス感染拡大を防ぐ啓発画像として起用しました。江戸期、明治期と過去二回のアマビエブームは、人々の疫病への不安に応える形で、図像が販売されるという、どの時代にも起こり得る「商品ブーム」でしたが、今回は様相が違うようです。その現象とは・・・。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
「DEEP TOKYO 山谷」が訪日客にとってメジャーとなる日
ドヤ街という言葉で表現されてきた台東区山谷。高度経済成長の面影を残すこの地域にも、日本の生活文化を求めて訪日旅行者が集まりつつあります。まだ穴場ともいえる山谷が、居住者と訪れる人、それぞれにとっての居心地を損なわず、「交流するまち」としてさらなる発展を遂げるためには、何が必要なのでしょうか。可能性と課題を探ります。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長