3年ぶりに減少し8％マイナスの116兆円へ

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米民生技術協会（CTA）の発表によれば、2015年のデジタル家電の世界売上高が3年ぶりに減少し、対前年比8%減の約116兆円となる見込みです。主な原因は、デジタル家電市場のほぼ半分のシェアを占めるスマートフォンとタブレットの平均価格が減少傾向にあることであると分析されています。日本では2008年にアイフォン、2010年にアイパッドの販売が開始され、以降5年以上に渡って市場をけん引してきたスマートフォンとタブレットですが、2016年1～3月期にはアイフォンの最新モデルが3割程度減産される予定など、普及が進み市場が成熟したと見られます。

デジタル家電市場において懸念されるのは、スマートフォンとタブレットに続く主役の登場が遅れていることです。ドローンやVR（バーチャルリアリティ）、自動運転なども今後が期待されていますが、まだ市場としてどのように発展していくのか不透明な状況にあると言えます。

JTB総合研究所が実施した「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2015）」では、「テレビを“テレビ画面”を通してリアルタイムで見る」という行動が減ってきており、機器としてのテレビは番組などのコンテンツを見るために複数存在する入口の一つに過ぎなくなっていることが明らかとなりました。ハードウェアとしての機能はもとより、今後はアプリなどのコンテンツの価値がより重要となる時代ではないでしょうか。

また一方で、価格の値下がりは、機器を手に取れることができる層が拡大するという面では悪いことばかりではありません。昨年末、子ども用のパソコン“ラズベリー・パイ・ゼロ”が5ドル（約600円）で発売され、話題となりました。経済的にそれほど余裕がない家庭の子どもでもプログラミングを学ぶことができ、ネットを通じてプログラムを公開することで互いに切磋琢磨し、力作のプログラムも生まれつつあります。このような中から未来を担う人材や魅力的なコンテンツの芽が現れることが期待されます。