【東京－大阪 2160円！】のからくり

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先日あるネット広告に目が留まりました。「東京－大阪 2160円！」。広告の記載はこれだけで、どんな交通手段の価格だろうかとクリックしてみたところ、レンタカーの商品でした。その広告には「利用時間」ではなく「利用区間」が表記、指定されていることが珍しく感じ、公式サイトを開いて詳細を見てみました。

この2160円のレンタカー商品は、「日程（利用日）」、「車種」、「貸出場所」、「返車場所（エリア）」が指定されるなど制限は多いものの、車種にもよりますが24時間2160円と、一般的な価格より6～8割程度安い価格となっています。メーカー系のレンタカー会社でもあり、格安レンタカーやカーシェアリングとは違い、商品が古いといったこともないようです。ではなぜこの料金が設定されたのでしょうか。

レンタカー制度（道路運送法）では、レンタカー事業者は「所有者」、「使用者（レンタカーを貸す人）」、「車庫証明」などを営業所ごとに登録し、車の整備・管理などを行わなければなりません。そのためすべての車は基本的に登録事業者の営業所を拠点に運用する必要があります。乗り捨てられた車は登録営業所に戻る利用者に貸し出すか、カーキャリーで運ぶか、誰かが運転して登録営業所もしくは、事業者管轄の予約が多い営業所に移送します。乗捨代金は移送コストの一部として利用者が負担していたわけです。
レンタカー事業者側にしてみれば、車の登録営業所に戻る利用者に正規料金で貸し出すことがベストといえますが、実際には乗車場所と返却場所の距離が遠ければ遠いほど次の利用者が表れるまで時間がかかりそうです。その間何の生産性ももたらさない車の維持管理を行うよりは、コストをかけてでも早く車を登録営業所か予約が多い営業所に移送するという選択肢に加え、さらに移送コストを下げることと利用者のニーズに柔軟に対応することを狙い、「日程（利用日）」、「車種」、「貸出場所」、「返車場所」が指定されたプランが作られたと考えられます。サイト上を見る限り、こういった制限つきの格安プランは「東京～名古屋～大阪」区間内の商品だけでした。

広告を出したレンタカー会社に聞いてみたところ、間際にウエブサイトにアップしてもすぐ「受付終了」となるそうで、こういった商品を知っている利用者も多く、人気プランのようです。また間際にウエブサイトにアップする理由は、対象となる車を実際に予約者が利用を開始し、間違いなく予定通りの場所と時間に返却する（された）ことが確認されてからウエブサイトに掲出することで、欠損リスクをなくす理由もあるとのことでした。

こういった背景には、シェアリングエコノミーの概念が広がり、異業種との競争が激化する中で、既存の企業でも所有物が使われない時間とコストの見直しが厳密になっているのではと考えられます。またウエブサイトで間際の商品でも十分早く情報が拡散される時代になったということもあげられます。こういった広告をクリックすれば、次回もサイトユーザーの志向にあわせて同様の広告が自動的に表出されるということも大きいと思います。ちなみに、本コラムを書いた時、社内でこういった広告をクリックするかが話題になりました。当社の過去の調査では、男性は女性に比べてネット広告に寛容で、単純にクリックしてしまう傾向があるようです。興味がある広告だったとはいえ、ネット広告を思わずクリックしてしまうわたくしは、「団塊Jr＋男性」。研究で示された結果にきっちりはまっていたのは言うまでもありません。

（葵）