3割が「2日に1回以上」食べるもの

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新型コロナウイルスの影響で、新しい消費のかたちが提案されている中、2月14日に迎えたバレンタインでも、新しい動きがみられました。カカオの焙煎から始める本格的な手作りチョコレートキットの販売、非接触・密回避のためのオンライン販売強化など、企業や百貨店は、コロナ禍ならではのバレンタインを楽しんでもらおうと、様々な工夫を凝らし、それが消費者にも受け入れられていました。

そんなバレンタインの主役でもあるチョコレートですが、株式会社明治が発表した「コロナの環境における菓子と健康観に関する調査」からも、人気の強さがうかがえます。同調査によると、食べるおやつの第１位はもちろん「チョコレート」。チョコレートを食べる頻度は、「ほぼ毎日」が14.5％、「週に4～5日」が17.2％、3割が「２日に１回以上」食べていることがわかりました。

チョコレートの消費量は、新興国でも拡大していることも影響し、世界的に増えています。一方で、チョコレートの原料であるカカオ豆は、商品先物取引市場で値段が決まってしまうため、生産者自ら値付けを行うことはできず、カカオ豆を生産する農家の貧困や児童労働の問題は、現在も解決されていません。また、カカオの木の高齢化が進んでおり、さらに地球温暖化により、栽培に適した場所が減少していくことも懸念されています。生産農家が抱える、「貧困問題をなくすこと」「適切なパートナーシップを結ぶこと」「気候変動に対する対策を行うこと」は、SDGs（持続可能な開発目標）の目標にも掲げられています。SDGsの認知度向上も後押しとなり、カカオ豆を原料として商品を生産する企業が、様々な解決策に取り組み始めています。前述の明治でも、カカオ農家を取り巻く環境改善により、カカオ豆の持続可能な生産を支援する取り組み、「メイジ・カカオ・サポート」を行っています。

ここ数年で定着したチョコレートの製造スタイルとして、Bean to bar（カカオ豆からチョコレートができるまでの全工程を自社で一貫管理・製造すること）があります。2000年代にアメリカで生まれたスタイルで、日本でもこのスタイルを取り入れる企業やお店が増えています。正当な値段で取引された原料を使用したフェアトレード商品も、一般的なスーパーで見かけることが多くなりました。

今年のバレンタイン市場では、コロナ禍ならではの商品だけではなく、フェアトレードやBean to barなど、SDGsを意識する取り組みや商品も多く見られました。エシカル志向を比較的強く持つ若者を中心に、わたしたち消費者の生活にもSDGsを意識することが浸透しつつあります。人にも、環境にも、社会にも、優しい選択をすることが、バレンタインなどのイベント時だけではなく、日常的にチョコレートを買うときにも、意識されることを期待します。（みや）

出典：株式会社明治

「チョコレートに関する調査結果」プレスリリース（2021.1.8）
https://www.meiji.co.jp/corporate/pressrelease/2021/0108_01/

「メイジ・カカオ・サポート」
https://www.meiji.co.jp/sustainability/procurement/introduction/