女性の時間の使い方と旅行に関する調査
結果概要
- ここ1年ほどの女性の働きやすさの変化は82.3%が「特に変わらない」 、変化を感じることは「育児休暇が取りやすくなった（6.5%）」「上司が子育てに理解を深める（5.3%）」
- 増やしたい時間は「趣味など自分のための時間（72.9%）」「健康や美容」 、減らしたい時間は「通勤・通学（37.0%）」「家事」「子育て」
- 実際に増えた時間で行ったことは「インターネット（PC）（50.4%）」 「スマホ（29.1%）」、20代は57.0%が「スマホを利用する時間が増えた」
- 旅行頻度が高いのはフルタイムの正社員、働いていない（主婦、学生含む）も国内旅行の頻度は高い傾向に
- 約6割の女性が「自分が旅行の決定権を握る」と回答 、働いていない女性は「配偶者」が決定権を握る場合も比較的多い
（株）JTB総合研究所（東京都千代田区 代表取締役社長 日比野健）は、「女性の時間の使い方と旅行に関する調査」を実施しました。
女性の就業率は年々上昇し、平成23年度における生産年齢の労働力率は63.0％と過去最高となりました。また、共働き世帯数は987万世帯と専業主婦世帯の773万世帯を大きく超えました。少子高齢化のすすむ日本において、女性の就業率向上が経済成長を支えるとし、政府の成長戦略でも「女性の活用」が大きく掲げられています。一方、世界的に見た時の男性の家事分担率の低さなど、女性が働くことで女性自身の負担が大きくなる問題も指摘されています。従来から女性は旅行への関心が高く、旅行市場のけん引役を担ってきましたが、より多くの女性が働くことは旅行市場へどのような影響を与えるのでしょうか。女性の働き方、時間の使い方、消費や旅行についての実態や今後の意向を明らかにするため、本調査を実施いたしました。調査の概要は以下のとおりです。
調査・研究結果 本文
調査概要
- 調査時期
- 2014年5月7日～8日
- 調査対象
- 過去3年以内に宿泊を伴う国内旅行、または海外旅行へ行ったことがある、首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）、中京圏（愛知、三重、岐阜）、関西圏（京都、大阪、兵庫、奈良）在住の女性、20歳～64歳、合計2,060人。
- 調査方法
- インターネット調査
- 回答者のプロフィール
- 全体の就業形態をみると、働いていない（専業主婦、学生含む）が最も割合が高く48.5％、次いでアルバイト・パート・嘱託の21.7％。フルタイム（正社員）で働く女性の割合は20代で最も高く、32.0％。
- 正社員として働く女性の職位は、一般社員が最も多く81.2％。
調査に関するお問い合わせ
株式会社JTB総合研究所
〒140-0002東京都品川区東品川2-3-14 東京フロントテラス７F
03-6260-1211
