シェアリングエコノミーに関する調査

（株）JTB総合研究所（東京都千代田区 代表取締役社長 日比野健）は、「シェアリングエコノミーに関する調査～マッチングサービスサイトの利用意向について～」をまとめました。当研究所では、生活者のライフスタイルや価値観が消費行動や旅行に与える影響に関する調査分析を継続的に行っています。

最近「シェアリングエコノミー」という言葉を頻繁に目にするようになりました。シェアリングエコノミーとは共有型経済といわれ、モノやサービスの所有者が利用者に提供、共有することで成り立つ経済のしくみの一つです。欧米で急成長し、日本でも広がっています。このビジネスモデルに、提供者と利用者をつなぐマッチングサービスサイトがあります。「空き部屋マッチングサービス（Airbnb、カウチサーフィン）」、「駐車場（軒先パーキング）」、「食卓マッチング（キッチハイク）」、「宿泊場所と労働力（WWOOFなど）」などがその代表です。

これらはまだ法整備やガイドラインが定まっていないケースが多く、提供者や利用者が安心して利用するための課題が多いのが現状です。一方「新しい消費のカタチ」という観点では、国内の利用実態はほとんど知られていません。今回当研究所は、ソーシャルメディアと多様化する人々の価値観の中で生まれた新しい消費行動という観点から、マッチングサービスサイトがどう認知され、浸透する可能性があるのか、特に旅行と関わる空き部屋マッチングサービスを中心に調査をしました。

なお、本調査のさらなる詳細なデータは、後日当研究所のホームページを通じて紹介する予定です。