居住地別（沿岸部、内陸部）に見る中国人旅行者の旅行動向調査

（株）JTB総合研究所（東京都港区　代表取締役社長　野澤　肇）は、「居住地別（沿岸部、内陸部）に見る中国人旅行者の旅行動向」についての調査研究をまとめました。当社は生活者の消費行動と旅行に関する調査分析を、多様な視点で継続的に行っています。

訪日中国人旅行者の日本国内での消費行動は、円高や中国政府の内需拡大政策の影響、そしてリピーターの増加で今大きく変化を遂げようとしています。中国人にとって海外旅行が身近になるにつれ、一人あたりの旅行代金や滞在中の支出額は年々下がり、さらに今年4月以降は中国政府による海外購入品に課す関税引き上げの影響で、買い物代が大きく減少しています。一方、訪日客の28%（*）を占める中国人旅行者数は伸率こそ減少しているものの依然2ケタ増で推移し、日本人気はまだまだ底堅いと考えられます。

今回の調査では、日本への旅行者への査証発給が当初は沿岸部から内陸部へと解禁されたことや、広大で人口の多い中国の各都市の地理的環境などの違いに着目し、居住地域別（沿岸部都市、内陸部都市）に日本を旅する中国人旅行者の姿の可視化を試みました。その結果、沿岸部から日本を訪れる旅行者と内陸部からの旅行者のライフスタイル、価値観、旅行スタイルがそれぞれ明らかになってきました。

‘爆買い’後に来日する中国人の嗜好にあった商品やサービスとは何かを探るため、調査結果の一部を紹介します。

*日本政府観光局「訪日外国人旅行者数1～8月累計」より算出