海外観光旅行の現状2018

（株）JTB総合研究所（東京都港区　代表取締役社長　野澤　肇）は、「海外観光旅行の現状2018」の調査研究をまとめました。当社は生活者の消費行動と旅行に関する調査分析を多様な視点で継続的に行っています。

今、日本人の海外旅行が好調です。2017年の海外旅行者数は1,789万人と過去2番目の数字となりました。今年にはいってからも、1月～5月の累計で736万人と前年比3.9％増で推移し、このまま行けば過去最高の2012年の1,849万人に限りなく迫ると考えられます。2012年当時を振り返ってみると、海外旅行消費にプラスに働く超円高であったものの（2012年6月末1USD＝80.31円、2018年6月末1USD＝111.54円　三菱UFJ銀行）、リーマンショックや東日本大震災で景気自体は低迷し、また国際関係の影響で中国、韓国への旅行者が大幅に減少し始めていました。現在は円安に転じてはいるものの、多くの企業の業績は好調で夏の賞与も伸び、失業率も改善していることから、海外旅行の意欲にはマイナスに働いていないと考えられます。また中国とのビジネス拡大に伴う交流人口の増大、そして第三次韓流ブームの影響と、両国への旅行者数も回復基調です。アジアと日本の各都市を結ぶLCCの就航もインバウンドのみならず日本人旅行者の利用機会を増やし、海外旅行を取り巻く環境は好転しているといえそうです。

その一方で、これまで海外旅行をけん引してきた団塊世代の多くが70代にはいってきたこと、物心ついた時からスマートフォンに慣れ親しみ、価値観や消費に影響力を持つと世界的に注目されているミレニアル世代の台頭、さらに次の世代（ポストミレニアル世代）が成人にさしかかり、また、海外旅行者の顔ぶれはここ数年で大きく変わりつつあります。テクノロジーの進化は流通システムを大きく変えるとともに新しいビジネスモデルを生み、旅行分野で業種を超えた競争は激化しています。多くの旅行者が利用していた旅行会社のパッケージツアー（旅行商品ブランド）に加え、海外のOTAが日本市場に広がり、旅行の内容も予約方法も多様化が進んでいます。

本調査研究では、旅行者の姿をより詳細に可視化するために、これまで積み重ねてきた世代の行動や価値観を踏まえた分析を行うとともに、ネット上の旅行予約の手段が多様化する中、従来の旅行会社のパッケージツアー（旅行商品ブランド）に対する旅行者の意識や商品情報の接点に変化がないのかを検証し、2,000万人に向けた海外旅行者の拡大に必要なことは何かをひも解いていきます。

（参考）性年齢別出国率の推移（資料：法務省「出入国管理統計」／総務省統計局「10月1日現在推計人口」）