海外観光旅行の現状2019

（株）JTB総合研究所（東京都港区　代表取締役　社長執行役員　野澤　肇）は、「海外観光旅行の現状2019」の調査研究をまとめました。当社は生活者の消費行動と旅行に関する調査分析を多様な視点で継続的に行っています。

海外渡航が自由化（1964年）され今年で55年です。自由化当時の日本人の海外旅行者数は約8,000人でしたが、2012年に初めて1,800万人を超えました。その後旅行者数は減少し15年まで低迷していましたが、18年は過去最高の1,895万人（前年比6.0％増）、19年は1～5月累計で802万1,400人（前年比9.0％）で推移し*、「20年2,000万人」の目標達成が視野にはいってきました。　*日本政府観光局発表

当社の昨年の同調査および法務省の出入国管理統計では、これまで海外旅行をけん引してきた団塊世代の多くが70代になり海外旅行を卒業し始め、消費の世代交代が海外旅行で始まっていることが分かりました。一方、若者は旅行をしないイメージがある中、実際は今の若者であるデジタルネイティブと言われるミレニアル世代およびその下の世代のポストミレニアル（ゼネレーションＺ）世代の出国率が高く、旅行をけん引する存在になりつつあることが分かりました。しかしながら、日本人の人口は10年から減少に転じ、18年まで161万人減少しています。足元では好調でも将来的には日本人の海外旅行市場は縮小へと向かわざるを得ません。

本調査では昨年に引き続き、18年および今年前半にかけての海外旅行の現状を把握しながら、市場の新しい主役である今の若い世代の旅行の特徴を捉え、より多くの人が海外旅行に出かけるにはどのような環境が望まれるのか考えます。