新型コロナウイルス感染拡大による、 暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査（2021年8月）

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結果概要

  • 今後 1 年間の国内旅行意向は 34.5％、2021 年以内に行きたいのは 23.6％

    今後 1 年間の国内旅行意欲が最も高いのは、男女 20 代 30 代と、男性 60 歳以上のシニア層
    　夏は 30 代 40 代の家族旅行、秋以降は 20 代、60 代の国内旅行
    　海外旅行については、男女 60 歳以上の１割強がコロナを機に引退意向
    　消費意欲は持ち直しの動き

  • コロナ終息を待ったうえでの旅行から、自己防衛のうえでの自発的旅行へ

    より強まる、域内・近場志向
    　良いプランや宿泊施設、混雑のない観光地を求める傾向、「理由がなくても行きたい」人も
    　コロナ禍の旅行で重視する点は、緊急事態宣言等の発令、小規模旅行、旅行先の感染対策と歓迎意思

  • 緊急事態宣言が発令の場合、「中止する」28.1％、「旅行の予定には影響しない」34.1％

    「旅行の変更を検討」が 37.8％、うち最も多いのは「出発日の変更・延期」「行先の変更」
    　団体ツアーから個人旅行に変更する人も

  • 居住地域以外の大都市圏や海外からの旅行者に対する歓迎意識は低い

    ただし旅行者がワクチン接種済みの場合、歓迎意識は向上、自身の旅行意向がある場合は歓迎意識も高い

  • ワクチン接種後の積極的な旅行や外出希望は 8.6％

    接種後もしばらく旅行等を控える人は 27.4％と慎重な対応
    　一方、コロナ禍でも旅行をする人は、ワクチン接種後の旅行も積極的

株式会社ＪＴＢ総合研究所（東京都品川区 代表取締役社長執行役員 野澤肇）は、「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査（2021年8月）」の調査結果をまとめました。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19／以下新型コロナ）が世界的流行となり1年半以上が経過しました。当社は感染拡大が始まった2020年2月から定点で意識調査を実施し、感染状況や緊急事態宣言などの発出に揺れ動く人々の心理と行動、旅行消費について追ってきました。本レポートは前回（未発表）から4か月ぶり9回目になりますが、その間、4月末から4都府県に3回目の緊急事態宣言が発出され、また高齢者からワクチン接種が始まるなどの動きがありました。なお、調査を実施した7月後半は東京都と沖縄県に緊急事態宣言が、大阪府・神奈川県・千葉県・埼玉県に対してはまん延防止等重点措置が適用となっていました。

当社は変化の著しい現代社会における生活者の価値観や行動、旅行に関する調査研究を多様な視点で継続的に行っています。

調査・研究結果 本文

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調査概要

調査手法
インターネット調査会社が保有しているパネルに対して、インターネットでの予備調査を実施、対象者を抽出後に本調査を実施
実施時期
2021年7月

調査に関するお問い合わせ

株式会社JTB総合研究所
〒140-0002東京都品川区東品川2-3-14　東京フロントテラス７F
03-6260-1211