「新型コロナウイルス感染拡大による、 暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査（2021年10月実施）」 ～緊急事態宣言全面解除直後の気持ちと7月調査からの変化～

株式会社JTB総合研究所（東京都品川区 代表取締役社長執行役員 野澤肇）は、「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査（2021年10月）」の調査結果をまとめました。

　当社は新型コロナウイルス感染症（COVID-19／以下新型コロナ）の世界的流行が始まった2020年2月から定点で意識調査を実施し、感染拡大や緊急事態宣言などの対応に揺れ動く人々の心の動きや行動、そして旅行消費について追ってきました。本調査は前回の7月以来3カ月ぶり10回目となり、緊急事態宣言解除直後に実施しました。
　前回から今回調査までの動きとしては、国内でワクチン接種が進む一方で、デルタ株の感染が急拡大し、8月中旬には1日約2万5千人が新規感染する事態になりました。多数の都道府県に緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置が発出される中、東京2020オリンピック・パラリンピック大会が1年遅れて開催されました。現在、新規感染者数は今年最低の水準にまで減少し、9月末で緊急事態宣言などは全面解除になりました。不要不急の外出や移動の自粛が緩和されていますが、イギリスやロシアで感染者数が大幅に増加していることもあり、国内も第6波による感染拡大の懸念は拭えない状況です。
　当社は変化の著しい現代社会における生活者の価値観や行動、旅行に関する調査研究を多様な視点で継続的に行っています。