Cint Japan株式会社・株式会社JTB総合研究所　共同調査「中国・オーストラリア・イギリスからの訪日意向調査」

デジタルインサイト収集のグローバルソフトウェアリーダーであるCint Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：カリーヌ・パルーシー（以下Cint））と株式会社JTB総合研究所（本社：東京都品川区、代表取締役社長執行役員：野澤肇（以下JTB総合研究所））は、共同調査「中国・オーストラリア・イギリスからの訪日意向調査」の結果を発表しました。今回の調査では、世界中の人々が日本をさらに知るきっかけとなった東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会が、消費者の今後の旅行計画にどのような影響を与えたのかを検証しました。その結果、東京 2020大会の視聴経験が訪日旅行への関心を持つきっかけとしてポジティブな影響があったことがわかりました。

選定した中国、オーストラリア、イギリスの3カ国は、新型コロナウイルスのワクチン接種が進んでいること、訪日旅行への関心が歴史的に高いこと等から調査対象としています。
　対象となる調査回答者は、Cintの「Insight Exchange（https://jp.cint.com/consumer-insights-exchange)サンプル・マーケットプレイス」から参加いただきました。Insight Exchangeサンプル・マーケットプレイスは、インターネット調査のための世界最大の消費者ネットワークで、130カ国以上、1億4,500万人以上の回答者が参加しています。